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クラウドサービスを活用した『教育の情報化整備ガイドライン』の開発
- 2. 本日の内容 「教育の情報化 整備ガイドライン」制作経過の報告 ‣ 制作背景 ‣ 整備ガイドラインとは ‣ 制作の流れ ‣制作過程で使用した方法 ‣成果と課題
- 3. 制作背景
- 4. 国の動き ๏ 教育の情報化に関する手引（H22.10.29） ๏ 教育の情報化ビジョン（H23.4.28公表） ๏ 世界最先端IT国家創造宣言（H25.6.14閣議決定，H26.6.24改定） ๏ 日本再興戦略（H25.6.14閣議決定，H26.6.24改訂） ๏ 第二期教育振興基本計画（H25.6.14閣議決定） ๏ 学びのイノベーション実証事業報告書（H26.4.11公表） ๏ 教育のIT化に向けた環境整備4か年計画（H26.5.7パンフをWeb公開） ➡ 教育の情報化推進の中で，デジタル教科書や１人１台の情報端末 等に言及する流れ
- 5. 地方自治体の動き ๏ 国の方針を受けて教育の情報化推進 ๏ パソコン教室の更新時期 ➡ しかし，地方自治体によって取り組みに差が見られる ๏ 教育予算の不足 ๏ ICT分野動向の目まぐるしい変化への困惑 ๏ 学校実態や要望と情報化推進内容との乖離
- 6. 「確かな学力」の効果的な育成を促進 環境整備の促進 平成２７年度予算額 ２４５百万円 （新規） １． 教員等のＩＣＴ活用指導力の向上を図るため、教員養成課程を有する大学と連携して研修プログラムの策定に取り組む 自治体や、ＩＣＴを活用した学びの実践体制構築を図るためのカリキュラム策定に取り組む自治体の支援を行う。 ２． ＩＣＴ環境の整備・充実を図る取組を支援するため、「ＩＣＴ活用教育アドバイザー」の自治体への派遣を行う。 大学 自治体 連携 指導力パワーアップコース 【８地域 】 教員等のＩＣＴ活用指導力の向上を目指 す自治体（都道府県・指定都市教育委 員会）を指定。 【研修プログラムの策定・実践】 地域内に複数の実証校を設置し、教員 養成課程を有する大学と連携を図りな がら、教員等のＩＣＴ活用指導力向上の ための研修等のプログラムを策定・実践 する地域を支援。 １．ＩＣＴを活用した学びの推進プロジェクト ＩＣＴ活用実践コース 【３０地域 】 ＩＣＴ環境の整備を進め、ＩＣＴを活用した特 徴的な教育（例：英語・理数教育等）に挑 戦する自治体を指定。 【発達段階に応じたカリキュラムの策定・実践】 地域内に複数の実証校を設置し、ＩＣＴを活 用した授業の実践体制を構築するためのカ リキュラムを策定・実践する地域を支援。 事業 概要 ICT ２．ＩＣＴ活用教育アドバ イザー派遣事業【３０地域】 ★国に 「ＩＣＴ活用教育 アドバイザリーボード」を設置 ＩＣＴ環境の整備を図ろうとする自 治体ニーズに応じてアドバイザーを 派遣。 ＩＣＴを活用した教育の推進計画や ＩＣＴ機器整備計画（機器購入の調 達手法含む）の策定に当たっての 留意事項等の助言を実施。 事例を集約し、 マニュアルを作成 現状 ＩＣＴを活用した教育の取組に地域間で差異が生じており、自治体の状況に応じたサポート体制の構築が必要 ＩＣＴを活用した教育推進自治体応援事業 ポータルサイトの活用や映像資料の配布等を通じて全国で共有 ＩＣＴ活用指導力の向上 発達段階に応じた授業実践体制の整備促進 参考資料２
- 8. JSET会員の立場 ๏ 文部科学省と連携（審議会等の構成員の立場） ๏ 地方自治体との連携（指導助言者の立場） ๏ 学校との連携（指導助言者の立場） ➡ それぞれの立場や現状，描くものの違いに接する。 ๏ JSETとして「教育の情報化推進」に対する見解が不明瞭 ๏ 会員間の議論も私的範囲を超えたものは少ない
- 9. JSET-SIG設立 ๏ 第30回日本教育工学会大会にて発表（2014年9月21日） ๏ ６つの新規SIGの一つとして「教育の情報化SIG」（SIG04）設立 ๏ JSET-SIG04で扱う小テーマ ‣タブレット導入 → ガイドライン制作 ‣コンテンツ → 開発と活用研究 ‣学習効果 → 測定方法のレビュー ‣情報モラル → 従来の成果まとめ ➡ こうして「整備ガイドライン」制作が始まった
- 10. 整備ガイドラインとは
- 11. 「整備ガイドライン」制作の目的 以下の項目の緩和や解消を目標とした学会としての情報提供 ๏ 自治体・教育委員会によっては教育の情報化推進が困難 ‣ 小規模の自治体において、教育委員会の整備担当者が教育現場や 教育の情報化の動向を十分に把握できないまま予算化されること がある。 ๏ 整備内容と学校教育における要望とのズレ ‣ 使い勝手の問題や、教員、児童・生徒のニーズと異なる整備がな され、十分に機能しない問題が生じている。
- 12. ガイドラインの概要 ๏ 内容は制作を通じて具体化 ๏ 想定読者は「教育委員会担当者」を主とした関係者 ๏ 参照が容易なパンフレット程度の文量と形状 ๏ 編集作業はSIGメンバーを中心として学会内外に有志を募る
- 13. 整備ガイドライン台割り 頁 台割 1P, 整備ガイドライン表紙 2-3P ガイドラインモデル 4P 環境整備 5P セキュリティ 6P 教育委員会 7P 運用評価 8P 裏表紙：関連情報
- 15. ハード・ソフト ネットワーク 活用イメージ ポイント ベーシック 提示機器の 教室常設 ◎液晶プロジェクタとスクリーン またはデジタルテレビ 〇電子黒板機能 〇実物投影機（書画カメラ） ◎教員の授業用の携帯型ノートＰＣ またはタブレット端末 〇指導者用デジタル教科書 ◎全教室に情報コンセント ◎インターネット回線（10Mbps∼） • ＩＣＴの第一歩は教員がいつでもすぐ使える環境をすべての教室に • 大きく・くわしく映して授業を分かりやすくすることは、基礎学力 の向上に有効 • デジタル教科書は教室に手軽に持ち込める教員端末とセットで メニュー１ グループ１台の 学習者端末 ◎学習者用端末（１０台程度） ◎無線ＬＡＮ環境 ◎無線ＬＡＮアクセスポイント 〇校内無線ＬＡＮ（簡易レベル） • 学習者用の端末はグループ１台からが手軽 • デジタルカメラ感覚で身近なものを撮影し、振り返りに使うこと は、技能や表現力の向上に有効 • 職員室に保管し、教室や体育館へ持ち運び • 無線ＬＡＮは簡易なものを廊下に整備するかルーターも持ち運ぶ メニュー２ １学級分の 学習者端末 ◎学習者用端末（４０台程度） 〇ワードプロセッサ・プレゼンテーションスラ イド作成などの統合ソフト 〇校内無線ＬＡＮ（簡易レベル） 〇１教室分の高速無線ＬＡＮ ◎高速回線（３０Mbps∼） • ４０台一斉に使うのであれば空き教室を確保 • １０台程度に分けた複数クラスでの同時使用を考慮 • 教室での調べ学習や制作活動に使えば、情報活用能力の育成に貢献 • 複数台数で動画等をスムーズにみられる回線速度 メニュー３ 学校規模に 合った学習者端末 ◎学習者用端末 （３クラスに４０台程度） 〇授支援ソフト（画面転送・教材配布等） 〇学習者用デジタル教材（教科書） 〇ドリル型教材 ◎校内全体の高速無線ＬＡＮ ◎超高速回線（１００Ｍbps∼） • 一人一台を日常活用。廊下や空き教室に充電庫を • 端末上で表現した考えを伝え合う協働学習や、自分に合った課題に 取り組む個別学習に活用 • 充電時の電力容量、高速な無線LAN、インターネット回線の充実、 ICT支援員の確保 メニュー４ 児童生徒 完全１人１台 ◎学習者人数分の端末 〇学習管理システム（授業外の支援） 〇ポートフォリオ（学習成果の蓄積・履歴） 〇情報システム（連絡・時間割・出欠等） ◎家庭と学校を結ぶネット環境 〇クラウドサービスの利用 〇端末の家庭からの持ち込みの検討 〇セルラー回線への対応（教育用SIM） • 全員が一人一台。配布か家庭購入の判断を • 授業での活用に加えて、授業外や家庭でも使用し、あらゆる学びを トータルで支援できる可能性 • クラウドサービスや端末の持ち込みを考慮したセキュリティ指針、 個人情報の扱い方の検討 ▶「◎」は必須、「〇」は推奨する整備要件です。 ▶「ベーシック」はICT導入のスタートラインです。いつでも使える提示環境をまず優先的に整備しましょう。 ▶文部科学省の第２期教育振興基本計画（∼平成２９年度）には、ベーシックとメニュー２が示されています。コンピュータ室は別途４０台確保します 皆さんの地域にピッタリの環境整備メニューは？ 整備メニュー 暫定
- 17. インターネット環境 〇端末数に合った速度 メニュー３・４は各校1Gbps以上推奨 〇サーバ設置場所の比較 ・コスト ：クラウド ＜ 教育センター ＜ 校内 ・速度 ：校内 ＞ 教育センター ＝ クラウド ・災害耐性：クラウド ＞ 教育センター ＝ 校内 ・安全性 ：クラウド ＝ 教育センター ＞ 校内 〇サービスにあったフィルタリング 動画視聴、テレビ会議，クラウドサービス，教育用 SNS，学習管理システムなどの使用の検討 教員のネットワーク利用 〇教育系と校務系の切り替え ・端末を複数用意・接続先の切替・仮想化の活用 〇両方に関わる情報の扱い ・校務系で保管し，必要な場合に教育系に移行 〇情報の持ち出し ・USBメモリからクラウドの活用へ児童生徒のネットワーク利用 〇教育系のみにアクセス 〇フィルタリング ・有害情報の遮断・使用できるサービスの制限 〇家庭での使用 ・通信先の制限・オフライン使用・クラウド接続 無線LAN 〇つながらないを避ける ・アクセスポイントの性能差に注意 ・電波干渉に留意。学校ごとに調査・調整が必要 ・メニュー３・４は無線LANコントローラで集中管理 快適・安全なネットワーク環境の構築 校内LAN インターネット 家庭 クラウド 校務系教育系 学校情報の取り扱い例 取り扱い 教育系 校務系 機密 ↑ プライベートクラウドで 管理 通知表 児童生徒の指導要録 持ち出しに許可必要 学級名簿・連絡網 補助簿 行政通知文書 職員連絡 個人が特定できる情報 （顔写真や名札）でなけ れば許可不要 児童生徒の写真 授業での成果 板書写真 教育アプリ ポートフォリオ 持ち出し可能 学校広報写真 児童生徒の作品 学級だより PTA関連資料 ↓ 公開 インターネット Webサーバーで公開 教材データ 学校情報 ▶導入規模に見合ったネットワーク環境を整備する ▶セキュリティポリシー（情報の扱い方）を学校で策定するための指針を提供する ▶クラウドサービスや家庭連携など将来を見越した運用指針の検討 ネットワーク 暫定
- 18. 仕様・設計策定 調査設計 調達機器 付随業務 設置工事 保守業務 人員配置 研修事業 操作研修 ICT活用研修 授業設計研修 入札方法 一般競争入札 プロポーザル 支援事業 常駐支援員 巡回支援 ヘルプデスク センター方式 □ 専門家や研究者を構成員に含む教育の情報化方針策定の組織を編成する。 □ 可能であればモデル校をつくり，イメージの共有や検証を経る。 □ 「従来との共通性，互換性」 「使いやすい」。学びのイメージを明確に。 □ 価格重視の一般競争入札は，要求仕様書に学校のニーズを盛り込むのが 。 □ プロポーザル方式では，提案を評価する基準づくりに自治体方針を反映。 □ 支援内容は操作トラブル→授業活用での相談→故障対応へと変化する。 □ 支援員の人数や配置方法は，学校数と整備の規模に合わせて決める。 □ 年度末前後など，支援の集中期間と平常時の業務量差を想定しておく。 利用者本位の整備を心掛ける ▶整備にあたって教育委員会が取り組むことのリストです。 ▶選定の前に、モデル事業の実施、情報交換組織の立ち上げなど、方向性を策定します。 ▶仕様づくり、入札方法についても検討しておきましょう 教育委員会 方針策定 モデル校 組織づくり □ 仕様書・要求定義の前に，さまざまなレベルの利用者にヒヤリングする。 □ 無線LANは学校ごとに環境を調査し，安心して使えるように配慮する。 □ タブレット端末の台数は予備・代替機の余剰を確保する。 □ 導入時のキッティング（組み立てやインストール）の費用も少なくない。 □ 年次更新の作業費用・学校や教育委員会の負担についても考慮する。 □ 故障やトラブル対応の費用・保証の期間・範囲を明確にする。 □ 操作や活用の研修は納入業者や導入した企業が担当することを仕様に反映。 □ 授業の設計や実践上のノウハウはモデル校教員や教育委員会が主導する。 暫定
- 19. 〇導入環境の動作確認 〇教員のスキルアップ △授業イメージが伝わらない ★業者と教員のコラボで 〇活用の推進・質の向上 〇活用上の課題の発見 △活用することが目的化する ★学校研究と連携して ▶「使ってもらえない」には理由があります。導入・運用状況を把握し、問題を特定します。 ▶「うまく活用している例」「効果的な研修」を積極的に収集し、他の学校に広めましょう。 ▶ 活用の成果や課題点を収集し、次の整備の配慮点として、次期担当者に引き継ぎます。 視点 指標 収集方法 ポイント 導入 〇整備計画の進 〇研修評価 →納入業者からの報告・視察 →観察、参加教員へのヒアリング □大幅な遅れ・仕様変更はないか □教員が実際に操作し、使い方を イメージできたか 稼働 〇稼働率 〇ネットワーク使用量 →学校CIO、情報化推進リーダー ・支援員への問い合わせ・視察 →プロバイダからの情報提供 □多くの教員が活用しているか □使用されていない機器やソフト □時間帯による混み具合 トラブル 〇故障率 〇問い合わせ →サポート業者からの報告 →サポート業者・教育委員会で集計 ＋教師・ICT支援員へのヒアリング □機器不良と運用の問題と使用方法 の問題の区別 □要望の優先順位の検討 推進 〇研修・情報共有 〇ビジョン →情報化推進リーダーへの問い合わ せ・視察 →学校CIOへの問い合わせ □研修内容・頻度や情報共有の取り 組みを収集し、他校に紹介・公開 を提案 □整備と教員の実態に即したビジョ ンを再策定したか 効果 〇授業の変化 〇ICT活用指導力 〇学力向上 →教師・ICT支援員・児童生徒への ヒアリング →教員のICT活用指導力調査 →全国学力・学習状況調査や自治体で 実施の学力調査 □どんな効果を実感しているか □整備校と未整備校で比較 □整備校と未整備校で比較 運用・研修 整備した環境、役立ってますか？ 〇導入環境をテストできる 〇実践イメージの共有 △モデル校の負担 ★意欲的な教員を生かす モデル事業 地域で導入する前にモデル 校をつくり、実証します。 導入研修 機器が導入された時点で 実施する研修です。 活用研修 効果的な活用法や研修アイ デアを共有します。 暫定
- 20. 参考情報 ［文部科学省］ ・教育のIT化に向けた環境整備4か年計画パンフレット 平成29年度までの整備目標を掲載。本ガイドラインのステージ３に該当する http://jouhouka.mext.go.jp/school/pdf/2014ICT-panf.pdf ・学びのイノベーション事業 （平成26年終了） 一人一台環境における実証研究の成果を映像つきで紹介。ステージ５のイメージづくりに http://jouhouka.mext.go.jp/school/innovation/ ・学校における教育の情報化の実態等に関する調査 全国の都道府県、市町村別にICTの整備状況や教員のICT活用指導力の実態が報告されている。 http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa01/jouhouka/1259933.htm ・教育の情報化ビジョン 2020年を目指した文部科学省の教育の情報化の方針がまとめられている。 http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/23/04/__icsFiles/afieldfile/2011/04/28/1305484_01_1.pdf ［総務省］ ・フューチャースクール推進事業 （平成26年終了） 完全一人一台環境の整備に関するノウハウが手引書として整理。 http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/kyouiku_joho-ka/future_school.html ［一般社団法人日本教育情報化振興会］ ・先生と教育行政のためのICT環境整備ハンドブック 2015 授業・校務での活用ガイドやいくつかの自治体の事例とともに予算に関する考え方も。 http://www.japet.or.jp/Top/Publications/ ・学校の無線LAN導入・運用の手引き 安定した無線LAN環境を構築するためのノウハウが整理されています。 http://www.japet.or.jp/jotz2w7st-403/#_403 教育の情報化SIGコアメンバー：豊田充崇（和歌山大学）・藤川大祐（千葉大学）・佐藤喜信（内田洋行）・ 稲垣忠（東北学院大学）・後藤康志（新潟大学）・今野貴之（明星大学）・寺嶋浩介（大阪教育大学）・森 下耕治（光村図書） 整備ガイドライン統括：稲垣忠（東北学院大学） 整備ガイドライン編集長：林向達（徳島文理大学） 整備ガイドライン作成協力者：Facebook、google drive等でコメントいただいた教育現場・研究者の皆様 教育の情報化SIGとは･･･日本教育工学会では2014年よりSIG（Special Interest Group)を開設しました。学会 内で特定の研究テーマに関心を持つ研究者が集まり、集中した議論や研究活動を行う場です。本ガイドライ ンの制作は「教育の情報化」SIGグループにおいて提案され、上記メンバーの協力のもと作成しました。 制作：教育の情報化SIG 日本教育工学会（JSET）2015 暫定
- 21. 制作の流れ
- 22. 整備ガイドライン制作経過 年月日 活動名 形式 2014年 9月21日 「教育の情報化SIG」（JSET-SIG04）発足 直接会合 9月29日 「教育の情報化SIG」Facebookグループが開設 ネット 12月26日 ガイドライン制作ハッカソン ネット 12月28日 編集長指名 ネット 2015年 1月22日 ガイドライン制作ハッカソン２！ ネット 1月29日 定例編集会議 1 ネット 2月5日 定例編集会議 2 ネット 2月12日 定例編集会議 3 ネット 2月14日 締切り直前編集 4 ネット 3月1日 教育の情報化SIG第1回ワークショップ 「ひろげる・つなげる・ 協働する『教育の情報化』の未来を語る会」 直接会合 3月7日 ワークショップ成果のフィードバック編集会議 直接会合
- 24. Facebookイベントページ
- 27. ハングアウトの様子
- 32. 定例編集会
- 35. イラスト依頼
- 39. 制作過程で使用した方法
- 40. クラウドサービス 仮想化・分散化したサーバーを利用したサービス ๏ ソーシャルメディアシステム ๏ オンラインストレージ ๏ コミュニケーションシステム
- 41. 使用したサービス 1. メール 2. Wiki 3. Facebook の各種機能 4. Google ドライブ 5. iWork for iCloud 6. Google ハングアウト・オンエア
- 42. 比較項目 ๏ 手軽さ ‣利用に際しての敷居の低さ ‣接触機会の多少，操作の簡便性，準備コストの高低 ๏ 共有範囲 ‣情報を届けたい範囲 ‣情報へのアクセス可否や範囲，作業権限の大小 ๏ 技術指向 ‣作業対象の種類や形式や様式の違い（文字，画像，映像の違い） ‣再現性の優劣，情報量の多少，作業の難易度
- 43. 使用したツールの比較 サービス名 手軽さ 共有範囲 技術性向 メール ○ 限定範囲：特定の相手 テキスト，ファイル Facebookメッセージ ◎ 限定範囲：特定の相手 テキスト，画像 Facebookグループ ○ 登録者と周辺範囲 テキスト，画像，ファイル Facebookページ ○ FB会員と周辺範囲 テキスト，画像 FaceBookイベント ○ FB会員と周辺範囲 テキスト，画像 Wiki △ 広範：不特定多数 テキスト，画像 Googleドライブ △ 限定範囲と不特定広範囲 テキスト文書の編集 iWork for iCloud △ 限定範囲と不特定広範囲 デザイン文書の編集 ハングアウト・オンエア △ 限定範囲と不特定広範囲 会議動画配信 FB=Facebook
- 44. サービス名 適 不適 情報伝達 情報交換 メール ・まとまった情報伝達 ・ファイル添付 ・頻繁で細かな意思伝達 ・不特定多数への伝達 メッセージ ・細かく頻繁な意思伝達 ・ファイルの添付 Facebook ・会員への情報伝達 ・フロー情報の記録 ・グループ機能はFB会員以外へ の情報公開性に乏しく，ペー ジや告知機能は情報交換の機 能に乏しい Google ハングアウト ・オンエア ・同期的なビデオ会議 ・会議動画の配信と記録 ・視聴のみの参加 ・会議内容の端的な参照が困難 ・秘匿情報のやりとり ・多人数（10名以上）同時参加 情報記録 情報編集 Wiki ・集約されたストック情報の 記録と閲覧 ・同期的な共同編集には不向き Google ドライブ ・同期的な共同編集作業 ・編集に対するコメント記録 ・一般的な文書作成などには問 題ないが，細かなレイアウト 再現には不向き iWork for iCloud ・レイアウトデザインの再現 ・アプリ版と比較すると細かな 編集機能が未整備
- 45. 成果と課題
- 46. 成果 ๏ 高額な追加投資なく，全国の有志を結ぶことができ，広く制作参 加者が得られた。 ๏ ビデオ会議を通して，教育の情報化整備に関する議論を交わすこ とができた。 ๏ 会議の動画や作業文書はクラウドで公開されているので，必要に 応じて経過を後追いできる。 ๏ 「教育の情報化整備ガイドライン2015」（成果物）ができた。
- 47. 課題 ๏ 意思決定の難しさ ‣多様な意見が出された際，どのように調整し，どんな結論を採用 すべきか決断する仕組みが必要。 ๏ 参加メンバーの安定 ‣ビデオ会議参加者は各人の都合によって，各人の参加頻度や会議 の構成者が一定ではなかった。継続的な議論という意味では，困 難もあった。 ๏ 各サービスの安定 ‣ベストエフォートを前提とするインターネットを利用するが故に サービスの安定性が予測出来ないこともあった。
- 48. 編集長雑感 ๏ クラウドサービスはすぐにでも手が届く有効な道具であり，今回 の制作過程で，学会活動にも十分役立つと感じられた。 ๏ 参加義務のような縛りがないため，定例会議型よりも，単発催事 型で参加を促す方が効果的であると感じた（あるいは辛抱強く人 待ちする）。 ๏ 現実の方がどんどん先行していく中で，ガイドライン内容を詰め て行く作業はとても難しいことだと感じた。 ๏ 「言うは易し行うは難し」を痛感。 ๏ 次版の編集長は，依頼されないといいなと感じた。