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2015経営分析論ⅱ③
- 2. • 両社の財務指標の比較 練習問題 流動比率 当座比率 固定比率 固定長期適合率 自己資本比率 A社 113.64% 59.89% 187.68% 89.6% 27.09% B社 223.62% 214.57% 51.6% 44.09% 58.84% 売上総利益率 売上高営業利益率 売上高経常利益率 売上高当期利益率 ICR A社 18.49% 6.22% 3.78% 3.16% 1.806 B社 35.6% 23.89% 27.87% 15.22% 18 棚卸資産回転率 売上債権回転率 有形固定資産回転率 総資本回転率 A社 4.07 8.139 1.507 0.766 B社 35.583 3.444 2.542 0.668 A社：短期資金の流動性は高くないが，固定資産への投資は過大。 収益力は低い。売上債権の回収スピードはB社よりも良い。 B社：資金の流動性は高いが，固定資産への投資は適正で自己資本で賄えている。 収益力も高く，棚卸資産回転率，有形固定資産はA社より良い。 ☞ 規模はA社が大きいが，B社の方が経営的には安定している。成長中？
- 3. 投下資本利益率 • 基本的な考え方 預金の利子率 利子率 ＝ 利子の受取額 ÷ 預金高 → 利子の受取額は運用の成果を表すので，投資の元手である預金高と 利子の受取額を割った値 ＝ 利子率は投資の成果を測定するための 指標と言える。 • この考え方を企業経営 ＝ 財務諸表を用いた数値評価に当てはめてると， 企業の投資の成果を測定するための一般式は以下のようになる。 投下資本利益率 ＝ 利益 投下資本 つまり，企業経営の場合，成果は利益として計算され，資本はその成果を 得るための投下資金量を表すので，投下資本利益率は企業経営の成果を 測定するための最も基本的な尺度となる。
- 4. 投下資本利益率 • 利益も資本も複数の尺度がある。 利益概念：売上総利益，営業利益，経常利益，税引前当期純利益， 当期利益 資本概念：総資本，経営資本，自己資本（株主資本） → 利益と資本をランダムに比較するのではなく，相互に因果関係が ある利益と資本によって比率を計算しなければならない。 • 損益計算書と利害関係者 利益計画の策定プロセス 損益計算書 利害関係者 売上高 顧客 売上原価（原材料費・人件費） 仕入・取引先 売上総利益 販売費・一般管理費 従業員 営業利益 金融収益（利息・配当など） 支払利息 債権者 経常利益 税引前当期利益 法人税等 政府・地方公共団体 当期純利益 株主 売上総利益 営業利益 経常利益 税引前当期利益 当期利益
- 5. 資本とリターンの関係 他人資本（負債） 支払利息 自己資本（株主資本） 当期純利益 総資本 支払利息＋当期純利益 投下資本利益率
- 6. • 総資本利益率（ROCE： Return On Capital Employed） 計算式 投下資本利益率 総資本利益率 ＝ 利益 総資本 ※ 総資本＝ 負債 ＋ 自己資本 ＝ （総）資産 → よって，総資本利益率（ROCE）と総資産利益率（ROA：Return On Asset）とは同じ利益を用いて計算すれば同じ値になる。 計算には期末の総資本，あるいは期首と期末の総資本の平均値を用いる。 利益は営業利益あるいは当期純利益に利子費用（支払利息）を加えたものを 用いる。
- 7. • 総資本営業利益率（ROCEの一形態として） 投下資本利益率 総資本営業利益率 ＝ 営業利益 総資本 • 修正総資本営業利益率 修正総資本営業利益率 ＝ 支払利息＋当期純利益 有利子負債＋自己資本
- 8. • 総資産利益率（ROA：Return On Asset） 資本を投下した資産（棚卸資産，建物・機械装置等）を活用しながら， 経営者と従業員が効率的に財・サービスを製造販売することで利益を 生み出されると考えれば，企業経営の観点からはROCEよりもROAと いう用語を使うことで投下した総資本の効率性を表現したほうが良い。 投下資本利益率 • 企業活動のプロセスと資金の流れ 資金調達 → 投資行動 → 利益の分配 資産 負債 純資産 （資本） 設備投資 設備投資 債権者 株主 資金調達 資金調達 売上 費用 利益 売上原価 販管費 人件費 支払利息 配当内部留保 貸借対照表損益計算書 経営者 会計の基礎を確認する 総資産営業利益率 ＝ 営業利益 総資産 計算式
- 9. • 経営資本営業利益率 総資本の中には建設仮勘定や繰延資産のように，企業の本業に利用 されていない資産が含まれている。 また，「投資その他の資産」の部には持ち合い株式などがあり， これも本業に不可欠な資産とはいえない。そこで，これらの値を 差し引いた経営資本を求め，これと営業利益を割ることによって 本業の効率性を正確に測定することができる。 投下資本利益率 経営資本営業利益率 ＝ 営業利益 経営資本 計算式 ※ 経営資本 ＝ 総資本 − 建設仮勘定 − 投資有価証券 − 繰延資産
- 10. • 株主資本利益率（ROE：Return On Equity） 当期純利益：企業所有者の手元に最後に残る金額 株主資本：払込資本と内部留保からなり，ともに所有者＝株主に帰属 する。 → 企業所有者にとっての投資利回りが算出できる。 投下資本利益率 株主資本当期純利益率 ＝ 当期純利益 株主資本 計算式
- 11. • 総資本利益率（ROCE＝ROA）を分解する。 総資本利益率 ＝ 売上高 利益 売上高 総資本 × 売上高利益率 資本回転率 ＝ 総資本 利益 デュポンシステム → ROCE・ROAを分解すると，売上高利益率と資本回転率に分解できる。 すなわち，ROCE・ROAの最大化はマークアップによる利益の最大化と 営業循環の回数を増やす（回転率増）ことによって実現する。
- 12. • 具体的な数値例で考えよう。 前提 達成結果 回転率増 利益率増 総資本 10,000 10,000 10,000 売上高 10,000 12,000 10,000 営業費用 9,000 10,800 8,800 営業利益 1,000 1,200 1,200 売上高利益率 10% 10% 12% 総資本回転率 1.00回 1.20回 1.00回 総資本利益率 10% 12% 12% デュポンシステム
- 13. 0.00 0.50 1.00 1.50 2.00 2.50 0.00% 5.00% 10.00% 15.00% 20.00% 25.00% 30.00% 35.00% 40.00% 45.00% 利益率と回転率には 逆相関の関係がある デュポンシステム
- 14. • デュポンシステム 米国化学メーカーのデュポンは，自社内における管理会計の仕組みと して投資利益率（ROI：Return On Investment）を活用し，それを分解 していくことによって企業全体の目標と部・課・係（＝現場）で働く 管理職・従業員の行動や目標との同期化を図った。 デュポンシステム
- 15. 経営者 中級管理者 下級管理者 一般従業員 企業組織 デュポン・システム ROE 売上高利益率 資本回転率 売上高 投資額利益 費用 キャッシュフロー デュポン・システムは， 各階層に付与される権限を表す。 各階層の目標・行動計画を会計数値に関連付け， 動機付けに活用する。 デュポンシステム
- 16. •株主資本利益率（ROE：Return On Equity）の分解 株主資本 ROE＝ 利益 ＝ 売上高 利益 売上高 総資本 総資本 株主資本 × × 売上高利益率 総資本回転率 レバレッジ 収益性 資本の効率性 財務体質 財務指標（ROE）を分解することで， 経営上の課題を明らかにすることができる。 デュポンシステム
- 18. • 解答 ①同企業の株主資本比率が100%の場合のROEを求めよ。 総資産 2,000億円 株主資本 2,000億円 当期利益 500億円 ROE = 2,000 500 = 25% ②同企業の株主資本比率が50%の場合のROEを求めよ。 総資産 2,000億円 株主資本 1,000億円 当期利益 500億円 ROE = 1,000 500 = 50% 負債 1,000億円 デュポンシステム
- 19. スターバックス ニトリ サイゼリヤ 西日本鉄道 任天堂 負債合計 15,274 100,149 17,087 290,346 352,435 純資産合計 33,061 146,038 58,375 106,604 1,281,861 負債純資産合計 48,335 246,187 75,462 396,950 1,634,297 売上高 107,754 314,291 99,860 323,891 1,014,345 営業利益 7,796 52,666 11,553 10,983 171,077 当期純利益 3,844 30,822 5,874 5,782 77,621 総資本営業利益率（ROA） 16.13% 21.39% 15.31% 2.77% 10.47% 自己資本当期利益率（ROE） 11.63% 21.11% 10.06% 5.42% 6.06% 売上高営業利益率 7.23% 16.76% 11.57% 3.39% 16.87% 売上高当期利益率 3.57% 9.81% 5.88% 1.79% 7.65% 総資本回転率 2.229 1.277 1.323 0.816 0.621 自己資本比率 68.4% 59.32% 77.36% 26.86% 78.44% 財務レバレッジ 1.462 1.686 1.293 3.724 1.275 • 前期に学習してきた企業のROEとROAを算出する。 練習問題