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「英語言説」研究の必要性
英語教育研究の
学問的自律性のために
寺沢 拓敬
日本学術振興会(特別研究員PD)
国立音楽大学非常勤講師
TerasawaTakunori@gmail.com
全国英語教育学会第40回大会(徳島大学)
2014年8月9日 第3室 13:00-13:30
1
本発表の目的
• 既存の英語教育学に対し、
「英語言説研究」という新たな
研究課題を提起する。
2
構成
1. 「英語言説」とは何か
2. 「ダメな英語言説」の例
3. なぜ私たちは英語言説を研究しなければな
らないのか
4. 研究の仕方
4.1. 経験主義的 (empirical) アプローチ
4.2. クリティカル (critical) アプローチ
5. 英語言説の研究は意義がありそして簡単
6. 【付録】言説のリスト
3
1. 英語言説とは何か
4
• 定義
–社会における英語の位置づけに関して、
特定のイメージ・社会観・政治観に基
づいて語られたもの
• 「英語・英語教育・英語学習に関するイメージ」
• 「英語観/英語教育観」(Cf. Seargeant, 2009)
• 問題点
–根拠薄弱なのに、まるで「真実」のよ
うに信じられている英語言説の存在
5
「英語言説」
2. 「ダメな英語言説」の例
2.1. 「仕事と英語」
2.2. 「日本人論」的英語言説
6
2.1. 「仕事と英語」
• 例えば・・・
– 「21世紀のビジネスパーソンの多数に英語使用が
求められている」
– 「グローバル化の進展により、ビジネスでの英語使
用は増えている」
– 「英語ができると収入がアップする」
• エビデンスの不在
• 実証分析の結果、反証されたものも
ビジネス英語研究の専門家は、英語の研究者であって、労働研究
(e.g. 労働経済学、産業社会学)の専門家ではない!
7
ビジネス英語言説とその誤謬
言説 反証
(1)
「ビジネスパー
ソンの多くに英
語は必要」
「必要性」に幅を持って定義しても、
必要なのは数%~数割(寺沢, 2013a)
(2)
「仕事での英語
使用は年々増加
している」
2000年代後半、ほとんど全ての産業
で英語使用は減少した(寺沢,
2014a)
(3)
「英語力が高く
なると収入が増
える」
英語力に賃金上昇効果は確認できな
い(英語力と収入の間の相関は、学
歴・職種等を介した疑似相関)
(Terasawa, 2011)
8
0%
10%
20%
30%
40%
50%
飲
食
店
産
業
*
運
輸
業
*
情
報
サ
ー
ビ
ス
卸
売
業
公
務
金
融
保
険
教
育
研
究
サ
ー
ビ
ス
小
売
業
製
造
業
建
設
業
そ
の
他
サ
ー
ビ
ス
業
医
療
サ
ー
ビ
ス
農
業
2006 2010
*: p < 0.05
詳細:寺沢2014a
過
去
一
年
の
仕
事
で
の
英
語
使
用
(
分
母
:
就
労
者
)
9
減少が大きい産業 減少が小さい産業
2.2. 「日本人論」的英語言説
• 「日本人」に関する固定観念を反映した
英語言説
• たとえば・・・
– 「日本人女性は欧米崇拝的であり、
英語学習熱が異常に高い」(e.g. 津田, 2000)
• 特徴
– 素朴な言語観・民族観・ジェンダー観等に
基づく
– 特定のグループを「一枚岩」的に
イメージする
10
英語(外国語)学習の
予定・意欲がある人の割合
内閣府世論調査より(詳細:寺沢 2013b)
6% 6%
8%
7%
2%
4% 4%
10%
8% 9%
0%
5%
10%
76 81 84 92 99 2005
成人男性
成人女性
11
デマ・都市伝説としての日本人論
• 「日本人の国民性は~だ」のような話は
学問の世界では否定されている
– 1980年代~:日本人論批判ブーム
• ベフ (1997), 杉本・マオア (1995), 吉野 (1997)
– 日本人は他国民よりも同質性が低いという実
証分析の結果(間淵, 2002)
12
3. なぜ私たちは英語言説を
研究すべきなのか
13
• 社会科学を含む「総合的な科学」として構想された英語教育
学(小笠原, 1972)
構想時の位置づけ
• 既存の英語言説を利用している研究者も多い
• 「排出者責任」として検証する倫理的責任
倫理的責任
• 政治・行政・財界など権力との強い結びつき
• 英語言説への批判を怠ると、英語教育学の自律性を損ないか
ねない(最悪の場合「御用学問」化)
学問の自律性
14
4. どう研究すればよいか?
メソドロジー/アプローチ
15
研究手法
1. 経験主義
1A.
既存の言説を
くつがえす
1B.
既存の言説を
ずらす
2. Critical Studies
16
1A.「言説をくつがえす」型
(検証志向)
• 「言説が言っていること」と「実態」との間の
ギャップを暴く
• 当該社会の全体像を「実態」として設定
→だからこそ言説と実態とのギャップを示せる
4.1. 経験主義的
17
他分野での研究事例(著名なもの)
• 佐藤 (2000) ------ 計量分析
– 「日本人」を代表するランダム抽出調査のデータ
を計量分析し「日本は平等な社会だ」言説を反証
• 小熊 (2002) ------ 歴史研究
– 戦後思想に関する膨大な量の文献を検討して、
「ナショナリズムは右派・保守派のもの」という
通説をくつがえす
18
4.1. 経験主義的
1A.「言説をくつがえす」型
英語言説研究への適用例
• 計量分析:一般化可能な社会統計データ(ラ
ンダム抽出標本等)を用いて、日本社会の実
態を解明し、言説とのギャップを示す
– 例:寺沢 (2014b):
ほぼ全て公開データの2次分析
• 実施の困難さ
– 個人プロジェクトではほぼ不可能
– 科研や学会主導による大規模調査が必要
19
4.1. 経験主義的
1A.「言説をくつがえす」型
1B.「言説をずらす」型
(多様性志向)
• 一枚岩的・本質主義的な英語言説に、実
態の多様性を対置する
• 通説を正面から検証するというよりは、
「言説をずらす」
4.1. 経験主義的
20
英語言説研究への適用例
• Kubota & McKay (2009)
------ エスノグラフィー
– 「(内なる)国際化」がすすむ都市の住民が
抱く英語観・国際語観・多言語主義観の分析
– 「国際語としての英語」言説の前提と異なる
現実を示し、言説の相対化
21
4.1. 経験主義的
1B. 「言説をずらす」型
4.2. クリティカル・スタディーズ
• 英語言説に内在する政治性・イデオロ
ギー性を厳しく問うことを重視
• 他分野での研究事例 ------社会言語学を中
心に------
– かどや・あべ (2010)
• 識字・識字教育をめぐる数多くの「神話」を批判
– ましこ (2003)
• 国語・日本語・標準語をめぐる「神話」を批判
22
英語帝国主義論
• 英語言説批判の先駆者(大石, 2005; 津田, 1990;
中村, 2004)
• 「お手本」としてオススメしない理由
– 良くも悪くも「名人芸」
(論文ではなく単著ベース)
– 別種のイデオロギー(≒言説)にまみれている
(ナショナリズム、ジェンダー本質主義等)
– 理論武装が弱い
23
4.2. クリティカル・スタディーズ
「理論*/哲学」の必要性
• データ分析に必ずしも基づかず、思索を
中心としている以上、放っておくと「独
りよがりの意見」に
• 理論武装のための社会理論・政治哲学・
現代思想
– クリティカル応用言語学の代表的な教科書
Pennycook (2001)
24
----------------------------------
* 「科学理論」「SLA理論」などにおける「理論」とはニュアンスが異な
る。「物事(例:社会・政治・教育制度)の仕組みに対するある程度一
貫性を備えた洗練された説明方法」といった意味
4.2. クリティカル・スタディーズ
日本の英語言説をめぐる研究
• Kubota (2011) Cf. 久保田(2014)
– 日本社会に広く浸透している様々な英語言説(たとえば
「国際語としての英語」言説)のイデオロギー批判
– マルクス主義・ポスト構造主義思想などを援用
– 実態と乖離した英語言説が、いかに客観的・中立的な「真
実」として偽装されるのか、その作用を暴く
• 仲 (2007)
– 地域の言語的多様性から乖離した自治体の言語政策(英語
教育政策も含む)に対する批判
• 仲 (2010)
– 英語教授法をめぐる言説に内包される権力性への批判
25
4.2. クリティカル・スタディーズ
5. 英語言説研究は、
やりがいがあり、そして、簡単
26
• 業績がつくりやすい
– 直接的な先行研究(≒競争相手)は少ない
– 間接的な先行研究(参考文献・参照可能な枠組
み・お手本)は膨大
• 社会的意義の大きさ
– 研究の受益者は、英語教育関係者・英語学習者に
限定されない
• 社会的な注目度
– ひょっとしたら修論が
新書として出版される
かもしれない
メリット
27
デメリット?
• (日本の)英語教育学に先行研究がない?
– 人文社会科学において膨大な専攻研究
– 日本語教育学・社会言語学にも多数
– 海外の応用言語学にも多数
• 主要なジャーナル:Critical Inquiry in Language Studies, Gender and
Language, Journal of Multicultural Discourses, Critical Discourse Studies,
Journal of Multilingual & Multicultural Development
• 貢献度が低い?
– たしかに「明日の授業には役立たない」が・・・
• 参入する研究者が多いほど、あなたの研究による貢献度は逓減する
• 研究者の規模が小さければ、分け合うパイ(=貢献度)は大きい
28
付録 英語言説リスト
検討に意義のありそうなもの(案)
29
• ビジネスにおける英語使用に関する言説
– 「これからのビジネスパーソンにとって英語のスキルは必
須」
– 「ビジネスでの英語使用は増えている」
– 「英語ができるようになると賃金が上がる」
• 「英語熱」をめぐる「日本人」言説
– 「日本人は英語熱に浮かされている」
– 「日本人は英語に深いコンプレックスを持っている」
→「大衆の『英語狂乱』を英語学習に見識のある私が叱
る!」型レトリック
• 「日本人」の英語力に関する言説
– 「日本人の英語力は世界で(アジアで)最低」
– 「英語ができないせいで日本の経済発展は低迷する」
30
• 国際語としての英語に関する言説
– 「日本国内においても、英語は国際語として流通している」
– 「国際語としての英語でのコミュニケーションは、『形より中
身』が重視され、非標準的な英語使用であっても尊重される」
• 英語教育に対する「世論」をめぐる言説
– 「小学校英語は、英語ができない(語学に「見識」のない)『大
衆』の後押しで成立した」
– 「世論は、話せる英語を求めている」
– 「世論は、国語教育より英語教育のほうが大事」
– 「世論は、英語教育より国語教育のほうが大事」(上の逆)
• ネイティブスピーカーに関する言説
• 英語指導法に関する言説
• 英語学習法に関する言説
31
引用文献
Kubota, R. (2011). Immigration, diversity, and language education in Japan:
Toward a glocal approach to teaching English. In P. Seargeant (Ed.), English in
Japan in the era of globalization (pp. 101-124). Palgrave Macmillan.
Kubota, R., & McKay, S. (2009). Globalization and language learning in rural Japan:
The role of English in the local linguistic ecology. TESOL Quarterly,43(4), 593-
619.
Terasawa, T. (2011). English skills as human capital in the Japanese labor market:
An econometric examination of the effect of English skills on earnings.
Language and Information Sciences, 9, 117-133.
Pennycook, A. (2001). Critical applied linguistics: A critical introduction.
Routledge.
Seargeant, P. (2009) The idea of English in Japan: Ideology and the evolution of a
global language. Clevedon: Multilingual Matters.
32
33
大石俊一 (2005). 『英語帝国主義に抗する理念 : 「思想」論としての「英
語」論』明石書店
小笠原林樹 (1972). 「英語教育と英語教育学と」 『現代英語教育』臨時増
刊号. pp. 10-17.
小熊英二 (2002). 『「民主」と「愛国」 : 戦後日本のナショナリズムと公共
性』 新曜社
かどやひでのり・あべやすし (2010). 『識字の社会言語学』生活書院
久保田竜子 (2014). 『外国語教育のクリティカルな視座』(仮題) ココ出
版(出版予定)
佐藤俊樹 (2000). 『不平等社会日本 : さよなら総中流』中央公論新社
杉本良夫・マオア, ロス(1995)『日本人論の方程式』筑摩書房
津田幸男 (1990). 『英語支配の構造 : 日本人と異文化コミュニケーション』
第三書館
津田幸男 (2000) 『英語下手のすすめ ―英語信仰はもう捨てよう』ベストセ
ラーズ
寺沢拓敬 (2013a).「『日本人の 9 割に英語はいらない』は本当か? ―仕事
における英語の必要性の計量分析」『関東甲信越英語教育学会学会
誌』第27号, 71-83.
34
寺沢拓敬 (2013b). 「戦後日本社会における英語志向とジェンダー ―世論調
査の検討から」『言語情報科学』11号, 159-175.
寺沢拓敬 (2014a).「日本社会は『英語化』しているか ―2000年代後半の社
会調査の統計分析から」『関東甲信越英語教育学会学会誌』 28, 97-
108.
寺沢拓敬 (2014b). 『「英語と日本人」の社会学 ―データに基づく英語言説
批判』(仮題) 研究社(出版予定)
仲潔 (2007). 「現実を覆い隠す「共生」概念--北九州市の外国籍市民に対す
る言語教育サービスに見る言語観」『社会言語学』7, 21--42.
仲潔 (2010).「学習者を〈排除〉する教授法--「客観的な」教授法への批判
的まなざし」『社会言語学』 10, 87-108.
中村敬 (2004). 『なぜ、「英語」が問題なのか? : 英語の政治・社会論』 三
元社
ベフ・ハルミ (1997). 『イデオロギーとしての日本文化論 増補新版』思
想の科学社
間淵領吾 (2002). 「二次分析による日本人同質論の検証」『理論と方
法』17(1), 3-22.
ましこひでのり (2003). 『イデオロギーとしての「日本」 : 「国語」「日本
史」の知識社会学増補新版』 三元社

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