日本人就労者の英語使用頻度：ウェブ調査（ 2021 年）の統計的補正による推計 寺沢拓敬（関西学院大学） 2021年 8 月 8 日 JASELE2021@ 信州大学／オンライン

1. 日本人就労者の英語使用頻度
ウェブ調査（2021年）の統計的補正による推計
寺沢拓敬（関西学院大学）
2021年8月8日
JASELE2021@信州大学／オンライン

2. 研究の概要
RQ: 日本人就労者は、どれだけ英語等の使用を行っているか？
• 「英語使用」の定義 → 質問紙に依存、後述
• 「日本人就労者」の定義 → ウェブ調査だが外的妥当性を考慮する（で
きるだけ日本人母集団に近似するように補正）
方法：調査会社ウェブパネルによる質問紙調査（n = 2159）
• 頻度推定にとって代表性確保は至上命令
• ただし、調査会社のパネルは（ウェブ調査のなかではマシな方ではあ
るが）かなり偏っている
• 次善の策として、標本抽出調査情報を利用して、統計的に補正する

3. 本発表が依拠する論文
• 寺沢拓敬 (印刷中) 「日本人就労者の英語使用頻度：ウェブモニ
ター利用の質問紙調査に基づいて」『関西学院大学社会学部紀
要』（2021年 11月にレポジトリで公開される予定）

4. 先行研究
1. 社会調査型の英語使用調査はほぼ皆無
2. 周辺的な事例としてニーズアナリシス研究 (Long, 2005)
寺内ほか (2010) ：縁故抽出（英語学習サイト登録者） 内藤ほか (2007) ：ウェブパネル（北海道就労者）
桐村・清水 (2016) ：縁故抽出（ある学部の卒業生） Evans (2010) ：縁故抽出およびネットばら撒き
He (2017)：縁故抽出
→ 外的妥当性（代表性）の面で深刻な問題
3. 例外：寺沢 (2015)
• 確率抽出（＝ランダム抽出）である日本版総合的社会調査（JGSS）の２次分析
• 2006年と2010年のサンプル
• 就労者全体に占める英語使用経験者（過去1年に仕事で少しでも使った人）は、それぞれ21.0%・
16.3％
• 問題点：10年以上前の数値。「仕事」という大雑把な聞き方。

5. 調査アプローチの整理
代表性
設問の網羅
性
低コスト 先行研究
1. 自前のランダム抽出調査 ○ ○ × なし
2. ランダム抽出調査の2次分析 ○ × ○ 寺沢 (2015)
3. 縁故で質問紙配布 × ○ ○
寺内ほか (2010) ; 清水・桐村
(2016); Evans (2010); He (2017)
4. ウェブパネル利用の割当サンプリング ×～△ ○ △ 内藤ほか (2007); 本調査
5. クラウドソーシングへの質問紙配布 × ○ ○ なし
6. その他ネット上（メーリングリスト・
ソーシャルメディア）への質問紙配布 × ○ ○
Evans (2010) の一部。卒論修論な
どの調査ではしばしば見られる
○：良い △：良くはないが許容可 ×：悪い

6. 調査の概要
• 調査名：日本人就労者の英語使用調査 - 第1次調査
• 調査設計者：寺沢拓敬
• 調査時期：2021年3月3日～5日・3月8日～11日
• 調査手法：調査会社のウェブモニター利用によるウェブ調査
• 対象者：クロス・マーケティング社のモニター。25～64歳で調査時点で週に20時間以上
の就労をしていた日本居住者に限定。
• サンプルサイズ：2,000。年齢4水準×男女２水準の計8個のサブグループ（割当／クオー
タ）にもとづき、各グループごとに最低250人を目標に回答を集めた
• Satisficing 対策：不真面目回答を検知する設問3個→1つでも違反した者は除外
• 最終的な有効回答人数：2159

7. 項目数 項目内容（抜粋）
基本属性 4 年齢、ジェンダー、教育レベル
就労関係の変数
勤め先 9 業種、外資系か否か、規模、外国人就労者の割合、対外取引
の状況
就労者個人 8 雇用形態、職種、勤務地、COVID-19パンデミック後の就労状
況の変化
英語学習などへの意見 8(4+3+1) 英語の必要性認知、英語学習意欲、グローバル化への賛否
英語力（自己報告） 11(3+8) 新聞が読める、おしゃべりができる、手紙を書ける他
過去1年（2020年3月～21年2月）で
の言語使用（回顧）
英語使用（仕事・生活） 17 メールのやりとり、英文を読む・書く、会議、議論、挨拶
外国人を相手とした日本語使用
（仕事・生活）
6 議論、文章のやりとり、道案内他
ツール （仕事・生活） 3 翻訳ツール、通訳ツール
2019年での言語使用（回顧）
上記と同一の設問 17+6+3
過去1年に英語を使用した相手 3 英語母語話者、非英語母語話者外国人、日本語母語話者
設問概要

8. 使用頻度設問の要点
• ３つの条件（場面、言語、時期）
• 仕事 vs. 仕事以外
• 英語 (17種類) vs. 日本語(6) vs. 翻訳通訳ツール (3)
• 過去1年 vs. 2019年
• 使用頻度の測定対象は、現在の認識ではなく、過去の一定期間
の使用（回顧設問）
• 選択肢は、転用可能性（含む翻訳可能性）を考慮して、形容
詞・副詞で聞かず、絶対値での回答を要求

9. 週数回以
上
週１回程
度
月１回程
度
年数回
程度
年１回程
度
全くしな
かった
英語で電子メール・メッセージをやりとりする ○ ○ ○ ○ ○ ○
英文文書を書く （報告書・企画書・作業メモ等） ○ ○ ○ ○ ○ ○
… 中略… ○ ○ ○ ○ ○ ○
文章翻訳ツールを使って、英語や他の外国語の読み書き ○ ○ ○ ○ ○ ○
… 中略… ○ ○ ○ ○ ○ ○
あなたの英語使用［外国人との日本語使用］についてお聞きします。
過去1年の［2019年の］英語使用［日本語使用］についてお聞きします。 …昨年（
2020年）3月から今日までの間に［2019年に］、どれだけ英語を使ったか思い出し
ながらお答えください。
仕事［仕事以外］における英語等［日本語］の使用…についてお聞きします。 あ
なたは、過去1年で［2019年に］以下のことをどれくらいの頻度でしましたか。
もっとも近いものを1つお選びください。

10. 代表性向上のための補正（cf. 寺沢, 2021）
• 補正の基本方針
• 確率標本抽出であるJGSS-2008に構成比率が近くなるようにウェイト
を計算し、そのウェイトを使用頻度にかける
• 構成比率の計算方法
• 傾向スコアにもとづく層化重み付け法 (吉村, 2018)
• 傾向スコアの計算方法
• JGSS-2008か否かを、年齢＋ジェンダー＋教育レベル＋地域ブロック
＋雇用形態＋職種＋英語力（3設問）という計10変数で予測するロジ
スティック回帰分析を行ったときの予測値

11. 補正の効果
過去一年の使用頻度が全体としてどれだけ
下方修正されたか
• 平均年間使用回数（後述）の補正の効果
• 補正後の変化、26個の平均は、- 3.7 回
• 最大変化： - 9.0 回
• 最小変化： - 0.9 回
• 使用経験者割合（後述）の補正の効果
• 補正後の変化、 26個の平均は、-7.4%
• 最大変化：-2.8%
• 最小変化：14.0%
英語ができる人が多かったウェブパネルサン
プルの分布だが、補正後には無作為抽出調査
の分布に明らかに近づいている

12. 「使用頻度」コーディング
「平均年間使用回数」 「使用経験者割合」
1) 週数回以上 3/7 × 365 ≒ 156.4 (回) 1
2) 週1回程度 1/7 × 365 ≒ 52.1 1
3) 月1回程度 1/30 × 365 ≒ 12.2 1
4) 年数回程度 3 1
5) 年1回程度 1 1
6) 全くしなかった 0 0
上記 1) - 6) の平均値 １度以上使った人の割合
i.e. 上記 1) - 6) の平均値

13. 過去1年の使用頻度、補正済み推計値。大カテゴリごと統合
28.6%
26.2% 25.9%
44.3%
19.1%
25.1%
50.5%
34.0% 34.4%
0.0%
10.0%
20.0%
30.0%
40.0%
50.0%
60.0%
英語 外国人との日本語 翻訳通訳ツール
過去1年に1度以上使用した人の割合
仕事 生活（仕事以外） 全体

14. En: 英語
Jp: 日本語
Tl：ツール
Wk: 仕事
Lif：生活（仕事以外）
過去1年の使用頻度。使用タイプ別

15. コロナ禍の前後での使用経験者割合
2020年の経験者割合◆にくわ
えて、2019年（回顧設問）の
経験者割合▲をプロット。後
者から前者に向けて矢印を引
く。
各カテゴリは、個々の使用を
言語・文脈別に統合したもの。
すべてのカテゴリで、微増あ
るいは増加。

16. まとめ（その１）
• ほとんどの使用タイプで、平均回数が年5回未満・使用者割合は20％
未満
• 仕事での英語使用全体は約28.6%
• JGSS調査2006年・2010年の数値である21.0%・16.3％（寺沢, 2015）よりはか
なり高いが、この10数年で英語使用が爆発的に浸透してきているわけではな
いことは確か
• 使用タイプ別
• 産出的な英語使用（話す、書く）が数％未満
• 受容的スキルは使用頻度は高い。その他のクロス言語的行動（翻訳ツールの
使用、外国人との日本語によるコミュニケーション）も高い
→ グローバル化・技術発展は、こうした周辺的な言語使用（英語に限らない）
に最初に浸透する可能性

17. まとめ（その２）
• コロナ禍前後で英語の使用頻度には大きな変化なし（微増程度）。
• 訪日外国人数が大きく減少したにもかかわらず、パンデミックは、英語使用ニーズにそれほど大
きく影響を与えなかった可能性を示唆している。
解釈１：グローバルリンガフランカ（言語能力）の頑健性
• 使用者が多いという事実自体が需要を創出（ネットワーク外部性; de Swaan, 2001）。グローバル変動の影響を受けづ
らい？
解釈２：相殺：減少した英語使用ニーズもあれば、増加したものもある。
• 対人接触を伴う場面等でのニーズは縮小したが、情報技術によって促進されたコミュニケーションニーズは増加？
解釈3：本調査の観測対象のような短期的影響については、変化は小さいが・・・
• パンデミックの影響は、中長期的には依然甚大？
• 景気（貿易好況／不況）が英語ニーズを左右するという知見（寺沢, 2015）を踏まえれば、影響が出るのはむしろ今
後？
方法論的問題：
• 回顧設問。キャリーオーバー効果。

18. 引用文献
de Swaan, A. (2001). Words of the world : the global
language system. Polity, Blackwell.
Evans, S. (2010). Business as usual: The use of English in the
professional world in Hong Kong. English for Specific
Purposes, 29(3), 153–167.
He, D. (2017). The use of English in the professional world in
China. World Englishes, 36(4), 571–590.
Long, M. (Ed.). (2005). Second language needs analysis.
Cambridge University Press.
内藤永・吉田翠・ 飯田深雪・三浦寛子・坂部俊行・柴
田晶子・竹村雅史・山田惠. (2007). 『北海道の産
業界における英語のニーズ（平成17年度-18年度財
団法人北海道開発協会助成研究）』 大学英語教育
学会ESP北海道.
吉村治正. (2018). 「社会調査の偏り補正に関する覚え書
き：傾向スコア分析について」 『奈良大学大学院
研究年報』23, 1–12.
寺内一・高田智子・松井順子・国際ビジネスコミュニ
ケーション協会. (2010). 『企業が求める英語力』
朝日出版社.
寺沢拓敬. (2015). 『「日本人と英語」の社会学：なぜ英
語教育論は誤解だらけなのか』 研究社.
寺沢拓敬 (2021) 「ウェブ調査をはじめとした非確率標
本の補正：英語教育における意識調査・実態調査
への応用」中部地区英語教育学会自由研究発表
2021年6月27日 https://bit.ly/3ipkm54
本多則惠. (2005). 「社会調査へのインターネット調査の
導入をめぐる論点：比較実験調査の結果から」
『労働統計調査月報』57(2), 12–20.
桐村亮・清水裕子. (2016). 「卒業3年後の経済学部生を
対象とした質問紙調査の分析」『立命館経済学』
64(4), 433–445.