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文化資源学の射程
人文情報学のアプローチによる分
析
文化資源学会第24回研究会
2013/10/12
東京大学本郷キャンパス
中村雄祐・鈴木親彦
本研究は、科学研究費助成事業「国際連携による仏教学術知識基盤の
形成―次世代人文学のモデル構築」(代表者:東京大学大学院人文社
会系研究科教授下田正弘、研究課題番号:22242002)よりの援助を受
1
けた。
新たな学術論文のかたちの形成過程
• 論文を形作ることば
– 学術論文を構成する要素:題名、目次、要旨、序
論・・・結論、注、参考文献一覧

• 文化資源学の論文が参照する文書群
– 学術論文、書籍、雑誌、新聞、報告書、紀要、公文
書、チラシ、カタログ・・・
– これらの文書群を生み出す発行主体(=人・組
織):大学、学会、公官庁、研究会、同好会、出版
社、個人

• コンピュータの助けを借りて、これらが作り出す
かたちを分析する
2
東京大学大学院
文化資源学研究専攻 修士論文
• 2000年、東京大学大学
院人文社会系研究科に
文化資源学研究専攻、
設立
– 文化経営学コース
– 形態資料学コース
– 文字資料学コース

• 2011年度末時点で学位
認定された修士論文:
91本

3
新たに設立された学際研究にお
ける学術研究のかたち
• 十分に研究成果が蓄積された伝統的な人
文社会系の学問分野には「テーマ・方
法・形式」というdisciplineが存在するのに
対して、文化資源学においては明示的な
「踏まえるべき伝統」は希薄である
– 発足以来まだそれほど時間が経っていない
– あえて体系化以前にさかのぼることを重視す
る学際的領域として構想されている

4
明確なモデルがない状況で生み出
される学術論文
• 文化資源学は既存の専門分野で研鑚を積んで
きた研究者にとって新たなフロンティアとな
る
• 新たに学術の世界に参入してきた人々が最初
に取り組む本格的な学術論文である修士論文
の場合、その挑戦はさらに根源的なものとな
る
• 準拠すべき明確なモデルがない中で相互に刺
激しあいつつ一人一人が文化資源学の名に値
する研究を追求する試みは、学術研究の形成、
さらに未来の文化資源学の展開という点から
見ても貴重な知見を与えてくれる
5
本研究の方法
• 文化資源学研究専攻で学位認定された「修士
論文」のうち、承諾を得たものの「論文要
旨」「参考文献一覧」を対象
– 個々の論文の内容には踏み込まない

• データベース化と分析
– 人文情報学(Digital Humanities)、知の構造化手
法を応用(MIMAサーチ)
– 今回はデータベース構築過程の詳細は割愛し、主
な分析結果を報告
6
本発表の分析方法
• 参考文献
→データベース化・頻度分析
• 論文要旨
→データベース化・MIMA Search

7
協力体制とデータベース化作業
• 協力体制
– 2012年度
• 東京大学大学院情報理工学研究科稲葉研究室と連
携、データベース設計から協議
• クラスター分析、ヒートマップサンプル等を使っ
た分析

– 2013年度
• 新たに知の構造化センター@東京大学と連携
• MIMAサーチの利用

• データベースの構築、データ入力作業
– 2012年夏~、文化資源学研究室院生の協力

8
データ入力作業風景

9
現在のデータ化状況
• 現状
–データベース登録論文数:76本
※2001~2011年度のうち複写の許可を
得たもの
–参考資料数:9,165(延べ数)

10
/標準

/標準

芹沢銈介
柳生不二雄
中原佑介
高松次郎
木下直之
本多静六
佐藤忠良
文部省
東京市役所
柳宗悦
青木茂
村井正誠
井下清
小林真理
柳致眞
関根伸夫
吉見俊哉
高木博志
建畠覚造
根木昭
日本放送協会
東京国立博物館
竹田直樹
土方定一
四本貴資
小林清親
劒持勇
田辺尚雄
船越保武
堀内正和
佐藤健二
今泉省彦
表章
瀬木慎一
赤瀬川原平
針生一郎
倉田公裕
柳美里
酒井忠康
高橋誠一郎
多田美波
三木多聞
東京都財務局シティ・ホール建設室
棚橋源太郎
後藤和子
北澤憲昭
田邊尚雄
村田真
山脇玄
文化庁
山辺知行
井上武吉
世阿弥元清
熊倉功夫
行政院文化建設委員会
芹沢たよ

参考文献の分析から
頻出著者・団体

(全5,701件の内、出現数9回以上、56件)

/標準

/標準

/標準

/標準

/標準

/標準

/標準

11
頻出著者(個人・団体)の傾向
• 上位著者
– 個人:芹沢銈介、柳生不二雄、中原佑介など
– 団体:文部省、東京市役所、日本放送協会など
– 特定の分野に集中せず、ばらつきが大きい

• 一方で、方法論の参照には傾向がみられる
– 木下直之、佐藤健二
=設立当初からの教員の引用
– 小林真理
=文化経営学、特に文化政策やアートマネジメ
ント
– 他にも吉見俊哉、後藤和子等
12
参考文献の分析から
発行年の傾向
• 発行年:原則として、修論に記載された
年を使用
– 「再発行」「翻刻」の解釈の問題は未解決

• 近年の減少は修論提出年の影響もある
• 数百年の広がりを持つ
13
1622
1659
1666
1682
1688
1699
1708
1716
1731
1750
1761
1791
1835
1840
1859
1873
1878
1883
1888
1892
1897
1902
1907
1912
1917
1922
1927
1932
1937
1942
1947
1952
1957
1962
1967
1972
1977
1982
1987
1992
1997
2002
2007
2012

発行年の分布

1622年 ~ 2011年

(縦軸のべ資料数:総数9,165)

/標準

/標準

/標準

/標準

/標準

/標準

/標準

/標準

/標準

/標準

14
1942

1938

1934

1930

1926

1922

1918

1914

1910

1906

1902

1898

1894

1890

1886

1882

1878

1874

1868

1850

1839

1835

1800

1772

1758

1745

1731

1718

1710

1706

1697

1688

1683

1677

1662

1658

1622

発行年の分布 (縦軸のべ資料数)
1622年 ~ 1944年

/標準

/標準

/標準

/標準

/標準

/標準

/標準

/標準

/標準

15
1894年発行の文献(68件)
タイトル

著者

タイプ

日清戰爭實記
The binding of books: An essay in the history of gold-tooled
bindings

書籍

Horne, Herbert P.

書籍

最新日清戦争実記

近松於菟寿

書籍

日清戰爭實記

書籍

最新日清戦争實記

近松於菟寿

書籍

日清戰爭實記

博文館

書籍

本邦ノ森林及ビ林学

志賀泰山

書籍

日清戰爭實記

博文館

書籍

最新日清戦争実記

近松於菟寿

書籍

土俗調査より生ずる三利益

坪井正五郎

朝鮮國豊嶋沖日清大激戦之圖

渡辺(楊斎)延一

朝鮮豊島海辺二於ル日清海戦我軍大勝利之図

小林清親

日清戦争日本大勝利海戦之圖

尾形月耕

日清海戦之圖

橋本(楊州)周延

雑誌掲載
その他・一次
資料
その他・一次
資料
その他・一次
資料
その他・一次
資料
その他・一次
資料
その他・一次
資料
その他・一次
16
資料

日清軍艦海戦之圖
清國運送船沈没ノ圖
日清海戦帝艦大勝利之図

香朝楼
参考文献の分析から
定期刊行物発行主体
全658団体のうち上位50団体
出版主体
美術出版
新潮社
三彩社
読売新聞社
朝日新聞社
婦女新聞社
日本民芸協会
日本博物館協会
鹿島出版会
第一法規
東京国立博物館
ぎょうせい
毎日新聞社
日本建築学会
聚落社
国立公文書館
日本出版学会
『あいだ』の会
財団法人地域創造
日本造園学会
生活の友社
文藝春秋
東京国立近代美術館
文化経済学会
岩波書店

引用数
151
101
60
60
50
39
37
35
32
27
27
23
22
22
21
19
18
17
17
16
15
15
14
14
14

出版主体
工業技術員産業工芸試験所
日本評論社
有斐閣
国民新聞社
東京都
日刊建設工業新聞社
積雪地方農村經濟調査所
美術科教育学会
アートマネジメント学会
歴史科学協議会
中央公論社
紀元書房
民俗芸能学会
近代建築社
日本美術工芸社
全国公立文化施設協会
美術史学会
サン・アート
芸能発行所
平凡社
中日新聞社
文部省
日本考古学会
日本デザイン学会
東京民芸協会

引用数

17

14
13
13
11
11
10
10
9
9
9
9
8
8
8
8
8
8
8
8
8
8
8
8
7
7
発行主体の傾向
• 定期的に文献を発行している発行主体を集計
– 雑誌、紀要、報告書:記事単位
– 全658団体、全3,308件

• 商業出版社の発行点数が高い
– 美術出版社、新潮社など

• 伝統的な人文学と異なり、特定学会の比重は大きくは
ない
– 文化資源学会は上位に登場しない:163位、引用回数2件

• 学会以外の研究団体、協議会も多い
– 日本民芸協会、日本博物館協会など
18
論文要旨の分析結果から
• 「文化資源」という語の自己言及性は低
い
• 要旨の語彙の頻度から見ると、文化経営
学コースの論文がひとつのクラスターを
作っている。
– 特に、芸術・文化政策に関わる語彙
→「ことば」「かたち」については、これから
研究傾向を作り出す段階か
19
MIMA Searchを利用した分析

20
MIMA Searchを利用した分析

21
今後の展望
• 修論データの更新
– 新しく提出された修士論文データの追加

• 大学院教育との相関関係の分析
– 東京大学授業カタログ@知の構造化センターとの
比較
– 文化資源学のシラバスをデータベース化

• 「発行主体」のさらなる分析
– 各団体の属性分析:時間軸、地域性など
22

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