Hp-clinic relation ; info sufficient ; Japan

1. 病院救急部と在宅療養支援診療所の
円滑な連携に向けて
～救急搬送症例における在宅診療所からの
情報提供についての検討～
関東労災病院 救急総合診療科
遠藤拓郎、小西竜太、金井隆之、東岡宏明

2. 【背 景】
• 高齢化の進展に伴い急性期病院への救急搬送件数
は増加傾向であり、地域における中核病院を中心と
した救急医療体制の整備が急務となっている。
• 当院は川崎市の急性期総合病院で、地域医療支援
病院の認定を受けており、二次救急を中心に一次や
三次（一部）救急にも対応している。
• 今後、在宅診療所からの紹介患者の救急受診が
増えることが予想され、円滑な受け入れができること
を目指している。

3. 【目 的】
① 「救急搬送時に在宅診療所に求める情報が
どういったものであるか」を明らかにすること
② 「それが実際に得られているか」を明らかにすること
③ 「円滑な連携に向けて、どういった方策があるか」を
明らかにすること

4. 【目 的 ①】
「救急搬送時に在宅診療所に求める情報がどういった
ものであるか」を明らかにすること
【方 法 ①】
1. 情報提供書に実際に記載されている項目の抽出
• 救急総合診療科に紹介された在宅診療所が定期訪問を実施
している38症例での情報提供書を使用
2. 抽出された項目の必要度について確認
3. 上記以外に必要な情報項目の抽出
• 2,3 についてはアンケート調査（医師12名、看護師8名）を実施

5. 【結 果 ①】
1. 情報提供書に記載
されていた述べ項目
• 現病歴
• 内服薬
• 既往歴
• ADLと認知症の程度
• 直近の検査結果
3. それ以外に必要な項目
• キーパーソン
• 急変時の方針
• 薬剤（特に抗凝固薬）
• かかりつけ医の連絡先
• ケアマネージャの連絡先
• 経済状況
2. 項目の必要度について
• 上記の5項目すべてが
必要と答えた人は17/20人
• 3人は4項目が必要と回答
＋

6. 【目 的 ②】
「救急搬送時に在宅診療所から情報が十分に
提供されているか」を明らかにすること

7. 【方 法 ②】
• 方法①と同一の38症例の
情報提供書を使用
• 結果①で得られた項目か
ら下記の7項目を採用 4段階の判定基準
項 目 配 点
① 現病歴 3点
② 現在の内服薬 1点
③ 既往歴 1点
④ ADLと認知症の程度 2点
⑤ 直近の検査結果 1点
⑥ キーパーソン 1点
⑦ 急変時の方針 1点
合 計 10点
合計点数 判 定
9点～10点 非常に十分
6点～8点 十 分
4点～5点 中 間
3点以下 不十分

8. 非常に十分
十 分
中 間
不十分
【結 果 ②】
13 件
34.2 %
9 件
23.7 %
16 件
42.1 %
0 %
平均点 4.1 点
合計 38 症例

9. 【目 的 ③】
「円滑な連携に向けて、どういった方策があるか」
を明らかにすること
【方 法 ③】
アンケート調査による自由記載

10. 【結 果 ③】
円滑な連携に向けての方策
• 顔の見える関係の構築
• 診療所と病院間の情報の共有化および伝達システムの改良
• 定期的なカンファレンスの開催（例：無事に在宅に復帰した
症例カンファレンス）
• 他職種を交えた相互研修

11. 【まとめと考察】
目的 ① について
• 今回の調査より、現在提供されている情報に加えて、
「キーパーソンが誰であるか」、「急変時の方針」を望む
声が多かった。
• 重篤な症例では、気管挿管や心肺蘇生、緊急血液浄化
などを早期に行う必要があり、その判断に大きく関与する
と考えられるためである。

12. 【まとめと考察】
目的 ②、③ について
• 今回の調査から、情報提供書の内容について病院側は
十分ではないと判断していた。
• 一方、在宅医側の実情として、「情報が不十分でも早く
搬送することを優先させたい」、「定期往診のため臨時
往診を優先できない」といったことが考えられた。
• お互いの事情を相互理解できていないことが明らかに
なり、今後の課題として定例カンファレンスや相互研修
といった交流を行い、連携体制を強化する取り組みが
必要と思われた。

13. 【結 語】
• 在宅療養支援診療所からの搬送における情報提供に
ついての課題を調査した。
• 様々な問題点が明らかになったが、相互理解ができること
で解決されるものが多いと思われた。
• 今後の円滑な連携に向けての取り組みについて提案した。