IT Leaders連載記事シリーズ編　第1回

1. 【第 1 回】対面に変わる企業内コミュニケーションの変遷 1
対面に変わる企業内コミュニケーションの変遷
インターネットの登場以来、ネット（バーチャル）とリアルの優劣が常に議論されてきました。もっとも
最近では、EC（Electronic Commerce︓電⼦商取引）事業などに象徴されるようにネットとリアルをいかに
融合し、それぞれの間を境目なく埋めるかが重要だとの認識が広がっています。
これは、企業におけるコミュニケーションにおいても同様です。在宅勤務やテレワークが広がっても、実
際のオフィスがなくなることはありません。しかし、グローバル化や働き方の多様化を考えれば、これまで
以上にネットでのコミュニケーション手段を活用していかなければならないでしょう。
直接に顔を合わせての会話や会議が不可能な遠隔地点を結ぶ会議などのコミュニケーション⼿段は現在、
多種多様な仕組みが⽤意されています。かつては⾳声電話が主流でしたが、現在ではIP（Internet
Protocol）網が発達してきたこともあり、Web 会議やビデオ会議などの利⽤も、特別なことではなくなって
きています（図 1）。
図 1︓遠隔コミュニケーション⼿段の進化
企業内では既に、様々なコミュニケーション⼿段が利⽤されています。かつて、遠隔地を結ぶコミュニケーション
と言えば、電話（一般公衆回線）のことでした。それが今では、IP（Internet Protocol）網の発達により、電話
も携帯電話やIP電話が主流になり、⾳声だけではなく各種のデータ通信を併⽤したコミュニケーションが利⽤で
きるようになっています。第1回は、各種の会議⼿段の特徴を整理し、これからのコミュニケーションに向けた課
題を明らかにしておきましょう。

2. 【第 1 回】対面に変わる企業内コミュニケーションの変遷 2
まずは、各種の会議⼿段の特徴を整理してみましょう。
■音声会議
⼀般公衆回線を使った⾳声会議システムは、もっとも古くから利⽤されてきた遠隔会議システムだと⾔え
ます。複数の参加メンバーが同時に会話できるように、電話会社が提供するサービスを利⽤する場合もあれ
ば、独⾃に中継サーバーを設置して利⽤する場合もあります。
海外拠点との会議に利⽤する場合は、国際電話料⾦の⾼さがネックになりますが、ローカルに設置した中
継サーバーを経由して国内通話料のみで国際電話会議を実現できるシステムもあります。VoIP（Voice over
IP）による IP 電話を利⽤すれば通話料⾦の負担を⼤幅に引き下げることも可能です。
音声会議は古いシステムと思われがちです。しかし、IP 網の整備状況は国や地域によって差があり通信品
質が⼀定ではありません。⼀般公衆電話網を利⽤する⽅がスムーズな会話になるケースも少なくないのです。
そのため、現在でも音声会議は広く活用されており、企業活動にとって重要な役割を担っています。
■Web会議
IP 網の普及や Web（World Wide Web）の発展に伴って利⽤が始まったのがWeb 会議です。インターネ
ット経由で資料やプレゼンテーションなどを参加者間でリアルタイムに共有する仕組みです。現在では、PC
に接続した Web カメラやマイク／スピーカーを使って、⾳声会議やビデオ会議としての利⽤できるシステム
へと発展しています。
Web 会議は、インターネット接続が可能な場所であれば低コストで利⽤できるコミュニケーション⼿段で
す。しかし、会議の参加者それぞれが PC を操作しなければならないなど、人によっては使いにくく感じるか
もしれません。ただし、海外の工場と国内にいる設計者が生産について打ち合わせるといった場面では、図
面や試作品の画像などを共有できるという Web 会議のメリットが生きてきます。
■ビデオ会議
ここでは、Web 会議が発展したビデオ会議機能とは分けて、大画面の TV スクリーンとビデオカメラを組
み合わせた専⽤システム（ハードウェア）を利⽤するタイプの遠隔会議システムをビデオ会議と呼びます。

3. 【第 1 回】対面に変わる企業内コミュニケーションの変遷 3
当初は一般公衆回線網を使用するシステムとして製品化されました。かつて「テレビ電話」と呼ばれたシス
テムの発展形だと考えれば良いでしょう。現在では通信⼿段とビデオ圧縮技術が発達し、⾼画質での会議が
可能になっています。
専⽤機器を利⽤するため、利⽤者は画⾯を⾒ながら話すだけでよく、特に使い方を習熟する必要はありま
せん。専⽤機器だけあって⼤画⾯のモニターや⾼精細のビデオカメラが使⽤されており、⾼解像度の映像を
⾒ながら対話できます。
逆に、ハードウェアを購⼊しなければなりませんし、ハイエンドのシステムでは物理的なサイズも⼤きく
設置場所も専⽤の会議室などに限られます。元々、映像に特化したシステムなので、資料の共有などについ
ては付加機能としての位置づけになるのが一般的です。
■ストリーミング
会議によっては、ごく限られた人数の参加者だけを対象にするのではなく、会議の様子を大勢に同時に視
聴してほしい場合があります。例えば、株主総会などでの社⻑のプレゼンテーションや、⼀般消費者向けの
製品発表などです。こうした場合、あらかじめ録画した、あるいはリアルタイムの映像を配信し、離れた場
所でそれを視聴する形になります。こうした場面では、インターネット経由のビデオストリーミング技術が
活用されています。
■IM（Instant Messaging）／プレゼンス
IM（Instant Messaging）は、メンバー間であまり⻑くないテキストメッセージを交換する仕組みです。
メッセージを送りたい相手が在席しているかどうか（オンラインかどうか）を確認できるなど、企業内での
コミュニケーションの手段として優れた面を持っています。簡単な打ち合わせであれば IM で済ませられます
し、IM で会議の⽇時を決めてから実際に会議を開くといった使われ⽅も良くされています。
最近は IM システムも⾼度に発展してきました。IM を送った相⼿に対して⾳声通話に切り替えたりビデオ
会議に移⾏したりなどシステム間連携ができる製品が増えてきています。

4. 【第 1 回】対面に変わる企業内コミュニケーションの変遷 4
適材適所の利⽤から各種⼿段の統合へ
上記の様々な会議／コミュニケーションの手段は、単純に古いものから新しいものへと移り変わっていく
という発展を遂げたわけではありません。それぞれが異なる強みを持っており、多くの企業では、これらを
併用しながら適材適所で使い分けてきたのです。
例えば、先に述べたように、⾳声会議は現在でもIP 網の整備状況が良くない場所では、なくてはならない
手段に位置づけられています。Web 会議は図⾯や設計資料などを⾒ながらでないとスムーズに話が進まない
ような現場レベルでの会議／打ち合わせに使われます。経営トップレベルの会議では、お互いが目の前にい
るかのように対話が可能なビデオ会議がよく使われています。
多くの企業では、各手段の導入／運用の役割分担として、テレビや電話などは総務部門が、IP ネットワー
クや IP 電話は情報システム部門が担当しています。結果、相互が独⽴に異なるシステムを導⼊することが珍
しくありません。こうした状況では、複数のシステムを運用するために余分なコストがかかったり、運用管
理のための⼿間が増えてしまったりということが問題になります。担当部署の違いも構成の複雑化に繋がっ
ていきます。
技術的な問題もあります。Web 会議システムはアプリケーションとして実装されている製品が多く、従来
は異なる製品間では相互接続ができません。しかつながりませんでした。ビデオ会議システムはITU
（International Telecommunication Union︓国際電気通信連合）が定めた国際標準プロトコル「H.323」
を使っていますが、相互接続性まで検証されておらず、異なるメーカーの製品間での端末接続は困難だった
のが実情です。
そのため、例えば社外の取引先や関係者との会議に使うためには、事前に先⽅が同じ製品を持っているこ
とを確認する、もしくは接続性を確⽴するサーバーを経由する必要があるなど、利⽤上の不便が多かったの
です。
遠隔地間の会議やコミュニケーションをコスト効率が⾼い形で⾏ないたいという目的は共通するものの、
実装はばらばらなシステムが複数併存することは、企業の投資効率の観点からも、運⽤管理に無駄な⼈⼿を
取られてしまうという面からも好ましくはありません。

5. 【第 1 回】対面に変わる企業内コミュニケーションの変遷 5
だからといって、単一メーカーの製品に統一するというのも、あまり現実的ではないでしょう。こうした
背景から、様々なコミュニケーションシステムを統合し、相互接続できるようにするためのソリューション
として誕生したのが「UC（Unified Communications）」です。そして、グローバル化などの経営環境の変
化から、改めて注目を集まるようになってきたのです。
次回は、UC の仕組みと現状について解説します。
筆者プロフィール
Christopher Franke（クリストファー・フランキー）
インターコール・ジャパン シニアマネージャー。インターコールのアジア太平洋地域における UC（ユニフ
ァイド・コミュニケーション）戦略のソリューション アーキテクト&コンサルティング・チームを統括し、
UC 戦略の策定から顧客へのUC ソリューションの提案までに責務を負う。豪ウェスタンシドニー大学で国際
ビジネスの学士を取得。他に UC に関する数々の資格を保有している。
高橋 貞治（たかはし・ていじ）
インターコール・ジャパン UC ソリューションコンサルタント。⼤学卒業後、⽇⽴グループにて⼯業プラン
ト設計を担当。2000年にIT 業界へ転身し、システムエンジニアになる。ビデオ会議業界を牽引する
Tandberg（現 Cisco Systems）でプロダクト＆セールスサポートを担当後、2014年1 月にインターコー
ル・ジャパンに入社し現職に就く。
IT Leaders︓「新しいワークスタイルを支える UC（Unified Communication）の基礎知識」の続編につい
ては、http://it.impressbm.co.jp/articles/-/12737?page=3にアクセスして、ご参照ください。
【第2回】ネットワークの変遷と UC への広がり
【第3回】ビジネス課題と求められるコラボレーション環境
【第4回】Unified Communication がビジネスにもたらす価値
【第5回】これからの UC 導入に向けた具体的な取り組み方法
【第6回】将来を⾒据えたUC の選択・展開が問われる
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