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数字の構想
- 3. ２ 男性の所得分布 • １つの前のグラフによっ て結婚する場合は年収の増 加が比例することがわかっ た。 • しかし、年収が７００万 円～１０００万円になって いる人は、それぞれ５％に も満たない。 • よって、年収５００万円 ～７００万円以内を目標に 掲げ、どうしたら年収が上 がるかを考え、行動する必 要性があると言える。
- 4. ３ 人口の推計 • このグラフを見ると、２ ０１０年を堺に、人口が減 少していく。 • また、２１１０年の中位 推計では４２８６万人にな ると想定されている。 • また、人口の大きな増加 は１６５０年頃から１７０ ０年に一度、１８６８年頃 から２０１０年にかけて２ 度にわかれている。 • 特に２度目の人口増加は １度目に比べて急増したこ とがわかる。
- 5. ４ 高齢化率 • このグラフを見ると高齢化 率が増加することがわかる。 • ２０１６年には２７．３％ となっている。 • ２０６５年では３８．４％ となる推計となっている。 • 私の統計では、２１４５年 には全員高齢者になってし まっている。
- 6. ５平均寿命 • このグラフを見ると、平 均寿命は年々、増加してい る。 • １９５０年の男女の平均 寿命は５９．７５歳である。 • ２０００年の男女の平均 寿命は８１．１６歳である。 • 私の統計では２０８０年 には９０．２８歳となり、 ２１６０年には１００．０ ８歳となってしまっている。
- 7. ６ 合計特殊出生率 • このグラフでは途中の増 減はあるものの出生率は年 を追うごとに減少している。 • １９４７年～４９年の団 塊世代の出生率は４．３２ となっている。 • ２０１５年の出生率は １．４５となっている。
- 8. ７ 完結出生児数 • このグラフを見ると、途 中に増減は見られるものの 減少傾向にある。 • １９４０年には４．２７ となっている。 • ２０１５年には１．９４ となっている。
- 9. ８ 既婚率 • このグラフを見ると増減はあるも のの減少傾向にある。 • １９４７年の既婚率は１２．０％ となっている。 • ２０１５年の既婚率は５．１％と なっている。
- 10. ９ 生涯未婚率 • このグラフを見ると増加傾向にあ る。 • １９７０年の男女平均は５．０％ となっている。 • ２０１５年では１８．７５％と なっている。 • ２０３５年では２４．１％と推計 されている。
- 11. １０ 平均初婚率 • このグラフを見ると上昇 傾向にある。 • １９７５年の男女平均は ２５．８５歳となっている。 • ２０１５年の男女平均は ３０．２５歳となっている。
- 12. １１ 第一子出産 年齢 • このグラフを見ると上場 傾向にある。 • １９７５年の男女平均は ２５．７歳となっている。 • ２０１５年の男女平均は ３０．７歳となっている。
- 13. １２ 第二子出産 年齢 • このグラフを見ると上場 傾向にある。 • １９７５年の男女平均は ２８．０歳となっている。 • ２０１５年の男女平均は ３２．５歳となっている。
- 14. １３ 第三子出産 年齢 • このグラフを見ると上場 傾向にある。 • １９７５年の男女平均は ３０．３歳となっている。 • ２０１５年の男女平均は ３３．５歳となっている。
- 15. １４ 現役世代の高齢者 を負担する割合 • このグラフを見ると減少 傾向にある。 • １９５０年では１２．１ 人で１人の高齢者をみれば よかった。 • しかし、２０１５年では ２．３人で１人の高齢者を 見ることになっている。 • そして、２０６５年には １．３人で１人の高齢者を 見ることになると推計され ている。
- 16. １５ 平均寿命 • このグラフを見ると増加 傾向にある。 • ２００１年の男女平均は ８１．５歳となっている。 • ２０１３年の男女平均は ８３．４１歳となっている。
- 17. １６ 健康寿命 • このグラフを見ると増加 傾向にある。 • ２００１年の男女平均は ７１．０２５歳となってい る。 • ２０１３年の男女平均は ７２．７歳となっている。
- 18. １７ 認知症高齢者 一定時 • このグラフを見ると増加傾 向にある。 • ２０１２年では１５．０％ となっている。 • ２０１５年では１５．２％ となっている。 • ２０６０年には２４．５％ となる推計である。
- 19. １８ 認知症高齢者 増加時 • このグラフを見ると増加傾 向にある。 • ２０１２年では１５．０％ となっている。 • ２０１５年では１５．５％ となっている。 • ２０６０年には３３．３％ となる推計である。
- 20. おわりに 参考 平成２５年度版 厚生労働白書 厚生労働省 編 平成２９年度版 少子化社会対策白書 内閣府 平成２９年度版 高齢社会白書 内閣府