1. 品格はない。底辺が見える。
売日新聞

2. 毎日新聞の英語版ニュースサイト内の
“ WaiWai” というコーナーで
「ファストフードで女子高生が性的狂乱状態」
と題された記事や
「弁護士が六本木のレストランで豚を獣姦し、その
後食べた」
「息子の成績を上げるために息子と性的な関係
を勉強前に持つ母親がいる」
といった内容の記事を少なくとも 5 年間に
わたって配信していた。

3.  妻たちは気分転換の目的で昔の恋人に
抱かれに行く
 主婦は郊外のコイン・シャワーで売春をしている
 女子高生は、刺激のために下着を着けずに
外出する
 日本人女性の５５％は、出会ったその日に男と
寝る
 ＯＬの７２％が、性行為をより堪能するために
トレーニングを受けている
女性を批判するものが多いですね。
女を怒らせたら怖いですよ？

4. 「低俗すぎる」などの批判が相次ぎ、
毎日新聞社は 2008 年 6 月 24 日に読 者に謝罪
。
 6 月 28 日には、当時常務デジタルメディア担当
だった朝比奈豊社長を役員報酬 10 ％（ 1 か月）
返上、記事を担当していた記者を 3 か月の懲戒
休職とするなどの処分をネットと紙面上で発 アマイナ
表
アマイ
アマイ

5. しかし、そこには、
 「インターネット上には、今回の処分とは全く
関係のない複数の女性記者、社員個人の人格を
著しく誹謗・中傷する映像や書き込みが相次い
でいる。毎日新聞はこうした名誉を棄損するな
ど明らかな違法行為に対しては、法的措置を取
る方針でいる」 とネットユ ー ザ ー への「警告
」が書かれていた。
！？
ナ…？！

6. 市民 (2ch) の反応
 ネット上の掲示板やブログでは「変態ニュース
」発信の事実が明らかになってからというもの、
毎
日新聞社や常務デジタルメディア担当だった同社
社長、記事を書いた外国人記者への批判が相次ぐ
たしかに一部で、別の部門を担当する
女性記者の情報などが晒されるなど、個人
を誹謗・中傷する書き込みがあったようだ。
しかし、ネット上では 毎 日新聞の
「警告」に 対 して反 発 する書き 込 みが相次ぐ

7.  はてなブックマ ー ク
「誹謗中傷で法的措置というと、原告が女性
社員で被告が毎日新聞だろうか」
「そうだね＞日本人女性全てに変態新聞を名
誉毀損で訴える権利がある」
 ２ｃｈ
毎日の「警告」が出されてから 10 万を超
える書き 込 み 。そのほとんどが、同紙英語
版サイトが配信した記事について「許せない
」といった批判的なもの。中には誹謗中傷や
罵詈雑言も多く含まれている。

8.  毎日新聞は記事の責任を負わないと明言し（中略）日
本を代表する新聞が、責任を放棄した上でデマをタ
レ流しているという状況です。
 このような毎日新聞の姿勢に対し、以下のような行動
で 対 抗するべきだと考えます。
 １．毎日新聞英語版のこのような事態を、 2ch や
ブログを通じて日本国民に広く知らせる。
２．毎日新聞社、毎日新聞のスポンサーに対し、
メール・電話・質問状などを通じて抗議する。
３．他の新聞・雑誌に、毎日新聞英語版の
このような現状を記事として取り上げてもらう。
毎 日新聞英語版 WaiWai を潰すために、
ご協力をお願いします。 （まとめサイトより）

9. 一番効果があるのは、スポンサーへの
「抗議」ではなく「問い合わせ」です。
その番組のスポンサーに抗議しても、
間の広告代理店が調整してしまいます。
翌週にはまったく別のスポンサーとなってしまい、
効果がありません
「この番組はこれこれこうなっているが、
どのような意図でスポンサードしているか、教えていた
だけますか？」と 問い合わせしましょう。
「抗議」のように、言いっぱなしにしないこと。
これが重要です。

10.  問い合わせをすると、その問い合わせは企業から
広告代理店にゆき、 最終的には番組の制作スタ
ッフへ行きます。視聴者からではなく、 スポン
サーからの問い合わせですから、無視できません
。
電話で釈明することもできず、 アルバイトや外
注に投げることもできず、社員が書類を作って広
告代理店や スポンサーに説明をしに行かないと
行けないわけです。
 質問責めにして、彼らの時間を奪いましょう。捏
造する気をなくさせましょう。
これは左側の人たちが好んでやり、また効果が抜
群の「叩き方」です。

11.  毎 日に 広 告を出稿しているスポンサ ー 企
業や提携先、 関 連 団 体などに 対 して、 広
範 囲 な「電凸」（電話作 戦 ）が行われた。
その 対 象となった企業や組織の 総数 は、
毎 日社 内 の集計では二 〇〇 社以上に上っ
ている。
 この結果、 広 告出稿の停止はウェブから
本紙紙面へと 拡 大し、誰でも知っている
ような大企業も含めて相 当数 のスポンサ
ー が、 毎 日紙面への 広 告を停止する措置
をとった。

12.  『おまえのところの不祥事で、うちの
お客 様 相談窓口がパンクしてるんだ
ぞ！』と、スポンサ ー 側担 当 幹部から
怒鳴られ、 広 告を停止させられる 処 分
が相次ぎました。いま現在、必死で幹
部がスポンサ ー まわりをして平身低頭
し、何とか 広 告を復活させてもらえる
ようにお願いにまわっているところで
す」
 毎 日 広 告局員の証言。

13. 新聞業界に恐怖蔓延
 ひきこもる毎日新聞
 インタ ー ネット 関 連のメディアには回答できない
 毎 日新聞英語版の 検 索エンジン拒否
つぎはうちがやられる？他社全 国 紙
「この問題を 真 正面から取り上げ、それによって
新聞社に 対 するネットの攻 撃 のパワ ー が大きいこと
を明確にしてしまうと、今度は自分たちのところに
刃が向かってくるのではないかという恐怖感がある。
だから報道したいけれども、腰が引けちゃってるん
です」
( 他社記者の証言 )

14.  新聞やテレビなどの大手マスコミとネット
とは新旧のメディア対決とも言うべき宿命
のライバルである。
 今までは新聞やテレビが問題を起こして読
者や視聴者が抗議しても無視されることが
多く、マスコミから見ればネットなどは吹
けば飛ぶような存在に過ぎなかった。
 しかし、スポンサー離れ、それが大手マス
コミの一番の弱点であることが分かってき
てしまった

15.  ネットの登場は広告媒体としても脅威になり
つつあり、誤報や偏向報道があるとネットか
ら容赦のない攻撃が加えられるようになった
。
ネットが一部のマニアのものであり社会的な
影響力が小さい時は無視していればよかった
が、ネットが携帯などで一般化してくると影
響力は無視できないものになりつつあるよう
だ
（ blog 株式日記と経済展望より）

16.  今までは世論を形成する権力はマスコミにし
か与えられていなかった
 そのためか、マスコミに関する世論
（主に批判）は形成されてこなかった
 しかし、今回のような“マスコミそのものが
起こした事件”を通して、やはり世論はマス
コミではなく市民が形成するものだというこ
とが明らかになった。
 ネットという意見表明の場が開かれたことに
より、本来は市民のものであった世論形成の
権力がようやく戻ってきたと言えるのかも
しれない。

17.  J-CAST ニュース
 Livedoor ニュース
 毎日新聞の英語版サイトがひどすぎる
まとめ @wiki
http://www9.atwiki.jp/mainichiwaiwai/pages/1.html
 株式日記と経済展望 http://blog.goo.ne.jp/2005tora/
e/777b291cdae1ff7e67df3cc479689e28
 毎日新聞の変態低俗記事は牛肉偽装よりもひどい
の声
http://ziplus.blog78.fc2.com/blog-entry-140.html