自動車の利用を前提とした郊外型大型商業施設が増加してきたが，高齢者を中心とした交通弱者に配慮し，こうした施設への公共交通によるアクセス向上が進められ，購買利便性を確保しているケースも見られる．本研究では，全国バスルートマップデータ，鉄道データ公共交通ネットワークデータ，及び全国デジタル道路地図から作成した道路ネットワークを構築した上で，第３次メッシュ代表点から公共交通利用時および自家用車利用時の所要時間で最寄りの郊外型大規模商業施設へのアクセシビリティを分析する．

1. ")
")
")
")
")
")
")
")")")
")
")")
")
")
0 10 20 30 405
km
0 - 30
30 - 60
60 - 90
90.- 120
120 - 150
150 - 180
180 - 300
300 - 600
600 - 900
")
")
")
")
")
")
")
")")")
")
")")
")
")
0 10 20 30 405
km
• メッシュ代表点から最寄⼤型商業施設への所要時間を計算
• 公共交通利⽤・⾃家⽤⾞利⽤での所要時間を⽐較
郊外型⼤規模商業施設への公共交通アクセシビリティ評価
徐 千⾥（筑波⼤学⼤学院 システム情報⼯学研究科 リスク⼯学専攻 博⼠前期課程）
⻑⾕川 ⼤輔（筑波⼤学⼤学院 システム情報⼯学研究科 リスク⼯学専攻 博⼠後期課程）
鈴⽊ 勉（筑波⼤学 システム情報系 社会⼯学域 教授 ）
研究の背景・⽬的
ネットワークデータの構築 郊外型商業施設へのアクセス性評価
道路ネットワーク： H26 全国デジタル道路地図
公共交通ネットワーク： H22 国⼟数値情報 バスルート
H26 国⼟数値情報 鉄道
• 道路ネットワークと公共交通ネットワークをArcGIS上に構築
出発地： 茨城県 500mメッシュ代表点
⽬的地： 茨城県及び近隣に所在するイオンモール15か所
道路ネットワーク網・公共交通ネットワーク網（鉄道・バス）
をGIS上に構築
近年，⾃家⽤⾞利⽤を前提とした
郊外型⼤規模商業施設が⽣活の拠点となりつつある
⾃動⾞の運転が困難・不可能な交通弱者の増加
公共交通による医療施設・商業施設アクセスの重要性
①公共交通利⽤
0 10 20 30 405
km
鉄道
バスルート運行頻度
0.1 - 8.0
8.1 - 20.0
20.1 - 40.0
40.1 - 60.0
60.1 - 79.0
80.0 -
新幹線
鉄道
バスルート
0.1 - 8.0
8.1 - 20.0
20.1 - 40.0
40.1 - 60.0
60.1 - 79.0
80 -
0 10 20 30 405
km
")
")
")
")
")
")
")")")
")
")")
")
")
0 10 20 30 405
km
0.15 - 0.19
0.20 - 0.26
0.27 - 0.33
0.34 - 0.39
0.40 - 0.44
0.45 - 0.49
0.50 - 0.55
0.56 - 0.67
0 - 30
30 - 60
60 - 90
90.- 120
120 - 150
150 - 180
180 - 300
300 - 600
600 - 900
所要時間（分）
• 利便性が⾼い
県東部（⽔⼾・⽇⽴）
→施設から離れた鉄道・バス路線沿い
• 利便性が低い
施設周辺
→徒歩移動の割合が多い
県⻄部（筑⻄，笠間）
→施設から20km以内のバス路線の空
⽩地帯
公共交通サービスが郊外型⼤規模商業施設へのアクセス性
にどの程度寄与できているのかを分析
②⾃家⽤⾞利⽤
0 10 20 30 405
km
高速自動車国道
一般国道
公共交通ネットワーク 道路ネットワーク
⾃家⽤⾞所要時間
公共交通所要時間
郡⼭
仙台
⼭形
湯沢
⼀関
酒⽥
福島
会津若松
その他
盛岡
秋⽥
北上 釜⽯
①公共交通利⽤
メ
シ
代
表
点
バ
ス
停
最
寄
鉄
道
駅
バ
ス
停
経
由
鉄
道
駅
バ
ス
停
最
寄
鉄
道
駅
郊
外
型
商
業
施
設
②⾃家⽤⾞利⽤
徒歩 3km/h
バス 15km/h
鉄道 30km/h
⾃動⾞ 20km/h
• 公共交通利⽤
最寄停留所から公共交通バス・鉄道を乗り継いで
商業施設に向かう．
• ⾃家⽤⾞利⽤
⾃動⾞で直接
商業施設に向かう．
0.15 - 0.19
0.20 - 0.26
0.27 - 0.33
0.34 - 0.39
0.40 - 0.44
0.45 - 0.49
0.50 - 0.55
0.56 - 0.67
• 公共交通のアクセス性を相対的に評価
茨城県 県⻄地域・⿅⾏地域が公共交通空⽩地帯
県⻄地域
⿅⾏地域
バスルートで地⽅都市の都市圏の⼤きさ・都市間のつながりを表現
鉄道網が線的に，バス網が⾯的に所要時間の減少に影響を与えている
今後の課題
• 他の⼤規模商業施設を追加する．
• ハフモデルによる施設別集客⼒の分析結果と，アクセシビリティ指標を⽤いる公共交
通利便性評価の⽐較を⾏い，公共交通ネットワークのアクセス向上の評価を⾏う．
• 商業施設独⾃で運⾏しているバス路線を追加し，路線別のwith-without分析に
より路線ごとのアクセシビリティ向上への貢献度を測定する．