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Ebm研究会本番
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- 2. 禁煙治療の実際 二次予防のエビデンス 受動喫煙防止法/ 条例のインパクト 禁煙治療の実際 禁煙成功率実態調査 当院の成績
- 3. Critchley JA, CapewellS. Mortality risk reduction associated with smoking cessation in patients with coronary heart disease: A systematic review. JAMA 2003; 290: 86 – 97.
- 4. Impact of SmokingStatus on Long-Term Mortality in Patients With Acute Myocardial Infarction ( Circ J 2005; 69: 7–12) AMI 後の禁煙は，死亡リスクを有意に低下させた （ハザード比 0.39 ， 95 ％信頼区間 0.20-0.77 ， vs. 喫煙継続者）
- 5. 禁煙治療の実際 二次予防のエビデンス 受動喫煙防止法/ 条例のインパクト 禁煙治療の実際 禁煙成功率実態調査 当院の成績
- 6. Copyright ©2004 BMJPublishing Group Ltd. Sargent, R. P et al. BMJ 2004;328:977-980 Admissions for acute myocardial infarction during six month periods June-November before, during (2002), and after the smoke-free ordinance (ordinance did not apply outside Helena). The law was implemented on 5 June 2002
- 7. Smoke-free Legislation andHospitalizations for Acute Coronary Syndrome N Engl J Med 2008; 359:482-491 July 31, 2008
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- 9. 禁煙治療の実際 二次予防のエビデンス 受動喫煙防止法/ 条例のインパクト 禁煙治療の実際 禁煙成功率実態調査 当院の成績
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- 11. ホームページからダウンロード 日本医師会 日本循環器学会日本肺癌学会 日本癌学会
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- 13. 呼気一酸化炭素測定器 禁煙の動機づけや禁煙時の身体変化自覚に有効 一般外来でも有用受動喫煙、呼気水素ガス、機器誤動作による偽性数値上昇もある 禁煙継続の評価は総合的に行う マイクロスモーカーライザー piCO スモーカーライザー マイクロ CO モニター 原田産業 03-3213-8271 原田産業 03-3213-8271 セティ 03-3403-7343 165,000 円 145,000 円 148,000 円 広く使用されている USB ケーブルで PC へデータ転送 オプションで PC へデータ転送
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- 20. 【禁忌（次の患者には使用しないこと ) 】１．非喫煙者〔本剤の使用が不必要であるため。また、副 作用があらわれやすい。〕 ２．妊婦又は妊娠している可能性のある婦人、授乳婦〔動 物で催奇形性及びヒトで乳汁中移行が報告されている。〕 ３． 不安定狭心症 、急性期の 心筋梗塞（発症後３ヵ月以内） 、 重篤な不整脈 のある患者又は 経皮的冠動脈形成術直後 、 冠動脈バイパス術直後 の患者〔カテコラミン放出促進 による血管収縮、血圧上昇をきたし症状が悪化するお それがある。〕 ４． 脳血管障害回復初期 の患者〔脳血管の攣縮・狭窄を起 こし症状が悪化するおそれがある。〕 ５．本剤の成分に対し過敏症の既往歴のある患者
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- 24. 禁煙治療の実際 二次予防のエビデンス 受動喫煙防止法/ 条例のインパクト 禁煙治療の実際 禁煙成功率実態調査 当院の成績
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- 30. 禁煙治療の実際 二次予防のエビデンス 受動喫煙防止法/ 条例のインパクト 禁煙治療の実際 禁煙成功率実態調査 当院の成績
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- 33. 終了時成績 対象： 2009年 6 月から 2 年間で、当院で禁煙治療を開始した 202 例。 方法：最終受診時 に 1 本も吸っていないと申告し、かつ呼気 CO 濃度が 8ppm 未満の場合を成功、 それ以外を不成功とした。
- 34. 終了時成績（ 09-11 ）61.7 ％ 90.5 ％ 59.1 ％ 56.1 ％ 33.3 ％
- 35. 長期成績 対象：平成 22 年 ９ 月 に、当院で禁煙治療をはじめた 28 例。 方法： 平成 23 年 10 月に電話で、通院中止から調査時までの間に喫煙したか否かを聞き取り。 1 本でも喫煙した場合は「再喫煙」、 1 本も喫煙していなければ「禁煙継続」とした。
- 36. 初診後 1 年の禁煙継続率28 例中 14 例（ 50 ％）で禁煙継続を確認 50 ％ 67.9 ％
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Editor's Notes
- #9 Figure 1. Random-effects meta-analysis of reduced community risks associated with 100% smoke-free policies. Boxes indicate weights in random-effects meta-analysis. Studies are listed in order of duration of follow-up after implementation of the smoke-free law. ES indicates the effect size for the relative reduction in community AMI risk.
- #11 ニコチン依存症に対する禁煙治療の保険適用を踏まえ、日本循環器学会、日本肺癌学会、日本癌学会および第 3 次対がん総合戦略研究班が共同で作成し、禁煙治療の手順と方法を具体的に解説したものが、「禁煙治療のための標準手順書」である。 2006 年 3 月 29 日に公表され、ニコチンパッチの保険適用追加などを受けて 2007 年 1 月に第 2 版が公表された。 2008 年 4 月には、禁煙治療の途中で入院し、引き続き治療を実施した場合、その治療に要した薬剤料を算定できることになったため、第 3 版が公表された。 ＊参考 「禁煙治療のための標準手順書 第 3 版」（ PDF 版） 日本循環器学会、日本肺癌学会、日本癌学会のホームページで公開
- #13 ニコチン依存症管理料を適用した禁煙治療を実施するには、施設基準を満たし、禁煙治療施設としての登録をする必要がある。 施設基準の条件としては、 禁煙治療を行っている旨を保険医療機関内の見やすい場所に掲示していること 禁煙治療の経験を有する医師が１名以上勤務していること（医師の診療科は問わない） 禁煙治療に係る専任の看護師又は准看護師を１名以上配置していること 禁煙治療を行うための呼気一酸化炭素濃度測定器を備えていること 保険医療機関の敷地内が禁煙であること ニコチン依存症管理料を算定した患者のうち、喫煙を止めたものの割合等を、地方厚生（支）局長に報告していること を満たさなければならない。
- #15 ニコチン依存症管理料の基本的考え方は、「ニコチン依存症について、疾病であるとの位置付けが確立されたことを踏まえ、ニコチン依存症と診断された患者のうち禁煙の希望がある者に対する一定期間の禁煙指導について、新たに診療報酬上の評価を行う。」ことである。 ニコチン依存症管理料としては初回 230 点、 2 回目、 3 回目、 4 回目に 184 点、 5 回目に 180 点の診療報酬を請求できる。
- #16 ニコチン依存症管理料の対象患者は以下の要件をすべて満たすものであることが必要である。 ニコチン依存症に係るスクリーニングテスト（ TDS ）でニコチン依存症と診断された者であること ブリンクマン指数（＝ 1 日の喫煙本数 × 喫煙年数）が 200 以上の者であること 直ちに禁煙することを希望し、「禁煙治療のための標準手順書」に則った禁煙治療（ 12 週間にわたり計 5 回の禁煙治療を行うプログラム）について説明を受け、当該治療を受けることを文書により同意している者であること
- #19 保険による標準的な禁煙治療プログラムは、 12 週間に渡り計 5 回の禁煙治療を行う。 まず、初回診察で患者と話し合って禁煙開始日を決定する。 初回診察から 2 週間後、 4 週間後、 8 週間後、 12 週間後の計 4 回、禁煙の実行・継続のための治療を行う。
- #22 バレニクリンは α 4 β 2 ニコチン受容体の部分作動薬である。 ニコチンが結合する脳内の α 4 β 2 ニコチン受容体は報酬系を刺激し、ニコチン依存性形成に寄与していると考えられている。ニコチンが受容体に結合すると完全作動薬として作用し、ドパミンが放出される。 これに対して、バレニクリンが α 4 β 2 ニコチン受容体に結合すると部分作動薬として少量のドパミンを放出させ、禁煙に伴う離脱症状やタバコに対する切望感を軽減する。 さらに、禁煙中に再喫煙した場合には拮抗薬として作用し、 α 4 β 2 ニコチン性アセチルコリン受容体へのニコチンの結合を妨げ、その結果、喫煙による満足感を抑制すると考えられている。
- #26 ニコチン依存症管理料算定医療機関の実態を把握すると共に、ニコチン依存症管理料を算定した患者に対する禁煙治療の実施状況と禁煙成功率（指導終了３ヵ月後と 5 ～６ヵ月後）を把握する事を目的として、平成 18 年度禁煙成功率の実態調査が実施された。 一次調査においては施設を対象とした施設調査と、ニコチン依存症管理料を算定した患者についての患者調査を実施した。 二次調査では、患者調査のみ実施した。
- #27 本調査で分析対象とした患者は、男性 3,103 人、女性 1,083 人、性別不明 3 人で合計 4,189 人であった。 男性においては「 60 歳以上」（ 1,131 人）が最も多く、次いで「 50 ～ 59 歳」（ 727 人）、となっており、年齢が高い層が多かった。平均は 53.29 歳であった。 一方、女性においては「 30 ～ 39 歳」（ 304 人）が最も多く、男性と比較して若年層の割合が多かった。平均は 47.45 歳であった。
- #28 ニコチン依存症治療を 5 回全て終了した 1,190 人において、 5 回目指導終了時の状況についてみると、「 4 週間禁煙」が 73.8 ％、「 1 週間禁煙」が 7.1 ％、「失敗」が 15.7 ％であった。 5 回の指導を終了した患者（ 1,190 人）の、指導終了 3 ヵ月後の状況についてみると、「禁煙継続」は 58.9 ％であった。一方で、「失敗」も 21.6 ％みられた。 注：禁煙の定義 ① 5 回目の治療終了時点 1 週間禁煙 ・ 5 回の治療が終了している時点で禁煙しており、 5 回終了時点からさかのぼって少なくとも 1 週間、 1 本も吸わずに禁煙を継続している人 ・かつ、 5 回目の指導時の呼気一酸化炭素濃度の値が非喫煙者レベル（ 8ppm 未満）であった人 4 週間禁煙 ・ 5 回終了時点で禁煙しており、 5 回終了時からさかのぼって少なくとも 4 週間、 1 本も吸わずに禁煙を継続している人 ・かつ、 4 回目と 5 回目の指導時の呼気一酸化炭素濃度の値が非喫煙者レベル（ 8ppm 未満）であった人 ② 3 ヵ月後時点 1 週間禁煙 ・ 3 ヵ月後の調査時点で禁煙しており、少なくとも 1 週間、 1 本も吸わずに禁煙を継続している人 ・禁煙 / 喫煙の状況については、自己申告とする 禁煙継続 ・ 5 回目の指導終了時から 3 ヵ月後調査までの期間、または指導中断時から 3 ヵ月後調査までの期間、 1 本も吸わずに禁煙を継続している人 ・禁煙 / 喫煙の状況については、自己申告とする
- #29 一次調査の分析対象患者において、ニコチン依存症管理料の算定回数別に指導終了 3 ヵ月後の状況を比較した。 その結果、全体で 3 ヵ月後の禁煙継続率は 31.7 ％であった。 5 回の指導をすべて終了した患者の 3 ヵ月後の禁煙継続率は 58.9 ％であった。 算定回数（指導回数）が多いほど禁煙継続率が高い傾向が認められた。
- #30 さらに、ニコチン依存症管理料の算定回数別に、指導終了 9 ヵ月後の状況を比較した。 その結果、全体で 9 ヵ月後の禁煙継続率は 32.6 ％であった。 5 回の指導を全て終了した患者の 9 ヵ月後の禁煙継続率は 45.7 ％であった。 算定回数（指導回数）が多いほど禁煙継続率が高い傾向が認められた。 9 ヵ月後時点 1 週間禁煙 ・ 9 ヵ月後の調査時点で禁煙しており、少なくとも 1 週間、 1 本も吸わずに禁煙を継続している人 ・禁煙 / 喫煙の状況については、自己申告とする 禁煙継続 ・ 5 回目の指導終了時から 9 ヵ月後調査までの期間、または指導中断時から 9 ヵ月後調査までの期間、 1 本も吸わずに禁煙を継続している人 ・禁煙 / 喫煙の状況については、自己申告とする