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大学総合研究センターについて
1.大学総合研究センターのミッション
早稲田大学 大学総合研究センターは、本学の教育、研究、経営の質的向上に資する
自律的・持続的な大学改革を推進するために2014 年2月に設置されました。
大学の理念に基づき、高等教育に関する研究およびIR、...
2.運営体制・関連組織
運営体制 所長:橋本 周司
(副総長、理工学術院 教授)
副所長:吉田 文
教育・総合科学学術院 教授
副所長:本間 敬之
理工学術院 教授
副所長:神尾 達之
教育・ 総合科学学術院 教授
助手:渡邉 文枝(14/10...
2.運営体制・関連組織
4
GEC
教務部
高等教育研究部門
Center for Higher Education and Institutional Research
(CHEIR)
・高等教育のあり方や理念の研究
・大学経営、入試に関する...
3.大総研の事業
【Waseda Vision 150の関連核心戦略】
■核心戦略2
グローバルリーダー育成のための教育体系再構
築
■核心戦略3
教育と学修内容の公開
■核心戦略4
対話型、問題発見・解決型教育への移行
■核心戦略12
進化す...
3.事業1―授業運営支援・FD支援(CTLT)
LMS(Course N@vi)活用の支援はもとより、オンデマンド授業、遠隔交流授業(CCDL)など、
ICTを活用した授業全般を支援しています。アクティブラーニング教室の整備(3号館CTLT C...
3.事業2―教育手法の研究開発(CTLT)
「対話型、問題発見・解決型授業」の展開を見据えた各種マニュアルの整備、“CTLT Classroom”、
“W Space”等を拠点とした学修支援、MOOC等を活用したオンライン教育と対面教育の融合(...
3.事業3―Good Practiceの普及・展開(CTLT)
学内で実践されている優れた教育実践事例の共有と普及・展開をはかるための取り組みの一環として
「ティーチングアワード」 「e-Teaching Award」を実施し、その成果をGoo...
「国際安全保障論」 「しあわせに生きるため
の心理学~アドラー心理
学入門」
「Coastal Disasters:
Tsunamis and Storm Surges -
Lessons from the 2011 Japan
Tsunami...
3.事業4―高等教育研究・IR(CHEIR)
【CHEIRにおける研究テーマ(例)】
■社会的評価における早稲田大学の位置づけと
戦略的ベンチマーキング
■事例調査を通じた早稲田大学の
全学教育カリキュラムの位置づけ
■本学学生調査の現状把握に...
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★J 大学総合研究センター紹介 20170717

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★J 大学総合研究センター紹介 20170717

  1. 1. 大学総合研究センターについて
  2. 2. 1.大学総合研究センターのミッション 早稲田大学 大学総合研究センターは、本学の教育、研究、経営の質的向上に資する 自律的・持続的な大学改革を推進するために2014 年2月に設置されました。 大学の理念に基づき、高等教育に関する研究およびIR、 教育手法の研究・開発・普及促進とその実践を支援しています。 高等教育研究部門(CHEIR)・教育方法研究開発部門(CTLT) 二つの部門を設けています。 教育、研究、経営。大学のあるべき将来の姿をデザインします。 ―組織運営 ―センターのミッションを実現するための企画の立案と遂行 ―センターのミッションに沿った研究の補助 職員に期待される役割 教員に期待される役割 ―センターのミッションに沿った研究の実施 ―専門的・学術的知見(裏付け)の提供 ―センター運営に関する業務
  3. 3. 2.運営体制・関連組織 運営体制 所長:橋本 周司 (副総長、理工学術院 教授) 副所長:吉田 文 教育・総合科学学術院 教授 副所長:本間 敬之 理工学術院 教授 副所長:神尾 達之 教育・ 総合科学学術院 教授 助手:渡邉 文枝(14/10 ~) 助手:石井 雄隆(15/04 ~) 助教:山岸 直司(15/04~) 事務長: 服部 令 石井 聖 調査役: 山田 晃久 松永 重隆(兼務:教企本属) 中山 勝博 (情企兼務)川合 光(情企兼 務) ≪事務局≫ 24号館勤務 大隈会館勤務 教育方法研究開発部門(CTLT)高等教育研究部門(CHEIR) 平賀 純 (情企兼 務) (兼務/情企本 属) 堀井 真一郎 矢作 卓也 副所長:森田 裕介 人間科学学術院 准教授 福元 彩子(情企兼 務) 助教:姉川 恭子(17/04 ~) 教授:日向野幹也(16/04 ~) 福田 圭子 近藤 隼(教企兼務)
  4. 4. 2.運営体制・関連組織 4 GEC 教務部 高等教育研究部門 Center for Higher Education and Institutional Research (CHEIR) ・高等教育のあり方や理念の研究 ・大学経営、入試に関する研究 ・教育、経営に係る各種データの収集・分析(IR) 教育方法研究開発部門 Center for Teaching, Learning and Technology(CTLT) ・教育方法論の研究 ・教育手法開発・普及 ・FD推進 大学総合研究センター Center for Higher Education Studies 経営企画課 情報企画部 IR 教育手法 開発・普及 大学点検評価 授業アンケート IR ◆教材のモジュール化PJ 兼任センター員:松嶋敏 泰・ 酒井哲也(理工学術院教 授) 須子統太(社学院 准教 DCC 授業支援・産学連携 ◆JMOOC 兼任センター員: 向後 千春 (人間科学学術院教授) 研究戦略センタ ー 入学センタ ー 国際課 UWジョイントPJ 兼任センター員: 菊池 英明 (人間科学学術院教授) 高橋 真吾 (理工学術院教授) 兼任センター員: 近藤 庄一 (教育・総合科学学術院教授) ◆反転授業PJ 兼任センター員: ミューライゼンヴィクトリア(SILS准教授) ◆UW-WasedaジョイントPG 兼任センター員: 田中 博之・原田 哲男 (教育・総合科学学術院教授) 関連組織
  5. 5. 3.大総研の事業 【Waseda Vision 150の関連核心戦略】 ■核心戦略2 グローバルリーダー育成のための教育体系再構 築 ■核心戦略3 教育と学修内容の公開 ■核心戦略4 対話型、問題発見・解決型教育への移行 ■核心戦略12 進化する大学の仕組みの創設
  6. 6. 3.事業1―授業運営支援・FD支援(CTLT) LMS(Course N@vi)活用の支援はもとより、オンデマンド授業、遠隔交流授業(CCDL)など、 ICTを活用した授業全般を支援しています。アクティブラーニング教室の整備(3号館CTLT Classroom)や TA/LAの育成等の検討も進めています。また米国ワシントン大学(UW)とのJoint CTLTプロジェクトでは 今後FDプログラムの共同開発や教育手法に関する共同研究を推進していきます。
  7. 7. 3.事業2―教育手法の研究開発(CTLT) 「対話型、問題発見・解決型授業」の展開を見据えた各種マニュアルの整備、“CTLT Classroom”、 “W Space”等を拠点とした学修支援、MOOC等を活用したオンライン教育と対面教育の融合(反転授業) などをテーマとした研究ならびに実践を行っています。 開発された教育手法の実践の場としてGEC(Global Education Center)とも連携します。 (ご参考) CTLT・ClassroomPV W Space PV
  8. 8. 3.事業3―Good Practiceの普及・展開(CTLT) 学内で実践されている優れた教育実践事例の共有と普及・展開をはかるための取り組みの一環として 「ティーチングアワード」 「e-Teaching Award」を実施し、その成果をGood Practice集として公開して います。 あわせてWaseda Course Channelからの講義動画等の公開も推進しています。
  9. 9. 「国際安全保障論」 「しあわせに生きるため の心理学~アドラー心理 学入門」 「Coastal Disasters: Tsunamis and Storm Surges - Lessons from the 2011 Japan Tsunami 」 「Japanese Pronunciation for Communication」 栗崎周平准教授 (政治経済学術院) 向後千春教授 (人間科学学術院) 柴山知也教授 (理工学術院) 戸田 貴子教授 (国際学術院) 3.事業4 MOOC(CTLT/WasedaX) 「教育と学修内容の公開」に向けた取り組みのひとつとして、MOOC(Massive Open Online Course)の 運営を支援しています。これまでにJMOOC(日本オープンオンライン推進協議会)で2講座を開講した ほか、2015年9月にはアメリカにおける代表的MOOCプラットフォームであるedXと提携しました。 国内外に向けて早稲田大学の最先端の研究成果にもとづいた講義配信を順次行っています。
  10. 10. 3.事業4―高等教育研究・IR(CHEIR) 【CHEIRにおける研究テーマ(例)】 ■社会的評価における早稲田大学の位置づけと 戦略的ベンチマーキング ■事例調査を通じた早稲田大学の 全学教育カリキュラムの位置づけ ■本学学生調査の現状把握に基づく課題と 今後の調査フレームワークの検討 ■本学におけるIR実態調査の分析結果に もとづく全学的なIR推進体制構築に向けた 検討 ■学生授業アンケートの分析事例 高等教育のあり方や理念などを考究し、早稲田大学の施策に反映するとともに、 エビデンスベースの戦略策定ならびに点検評価に資する情報を提供します。

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